コロナで荒れる株式市場、「高収入で作業バカ」のアナリスト予測はアテにならない!の画像1
コロナショック市場の行方は……

 新型コロナウイルスの影響により、混迷する世界経済、低迷する株式相場。さらに、それらを分析する金融や投資関係の評論家やアナリストたちの声も混乱、混迷を極めて、何を信じていいのかわからない状況だ。そんな情勢を冷静かつ多角的な視点で見つめるのが、東大卒でゴールドマン・サックスでの日本株運用やヘッジファンドの運用経験が豊富な投資家であり、気鋭の辛口金融コラムニストの大空翔氏。そんな同氏が、ご高説を垂れる専門家の化けの皮を剥いでみると……。

高収入の株式アナリストたちの「地盤沈下」


 新型コロナウイルスに端を発した株式相場の騒乱が止まらない。

 米国市場では、ニューヨーク・ダウが史上最大の下げ上げを繰り返し、その度にメディアがネガティブなニュースを繰り返し発したり、ポジティブなニュースを拾い出して、タイトル付けしたりしている。特に、評論家、ジャーナリストといった類は、自分の存在感をアピールするために完全にポジショントークに走ってしまって、ほぼ感想文に近いコメントが多い。

 一方、激動のマーケットの中で、本来は機動的な情報発信をすることが期待されているのに「中長期的な視点が大切」との一点張りで、なかなか自分の意見を曲げない人種がいる。その代表例が、証券会社に属するいわゆる“セルサイド・アナリスト”だ。
 彼らを正確に定義づけすると「株式アナリスト」になる。例えば、シンクタンクなどに属して同じような作業をしている産業アナリストとは一線を画す。単純に言ってしまえば、シンクタンクのアナリストは産業や事業を分析する役割を担っているだけなのに対して、株式アナリストは「産業界や事業を分析する+株価を予測する」という2つの側面を持っているべき存在だといえる。そして、この“株価を予測する”という期待値が、彼らの高い報酬に繋がっている。

 株式アナリストは、例えば40歳前後でそれなりに評価されていると、年収で4,000~5,000万円程度は稼いでいる。前述したシンクタンクの産業アナリストと比較すると、同じような作業をしているにもかかわらず、2~3倍という圧倒的な収入格差がある。では、その源泉は何であろうか。

 この高い報酬を肯定するには、(1)シンクタンク(総合研究所)にはない、圧倒的な企業分析力がある、もしくは(さらに)(2)株価を当てる能力が秀でている、のどちらかであるべきだ。しかし、残念ながら、私が20年以上、運用者として彼らと関わっていて、そのどちらにも該当しないアナリストがほとんどいうのが実態だ。それなのに、アナリストの価値だけは高止まっているのだ。これがまさに、いまだに金融機関の報酬はバブルが続いているといわれる代表例なのである。

 なぜこのようなことが可能かというと、証券会社というプラットフォームを使い、彼らが発信している情報が非常に内容の濃いもので、かつ、株価予測が一般の人よりも精度が高いと「信じられている」からに過ぎない。しかしながら、その両要因とも幻想に近いというのが私の見立てで、彼らの考えを専門家の貴重な意見だと高く評価するのは危険である。

 まずは、過去のアナリストと比較して、現在のアナリストは質が上がったのか? というと、これが残念ながら完全なる地盤沈下を起こしている。実は、金融業界で最も稼ぐといわれるヘッジファンドのポートフォリオ・マネージャー(他人の資金を委託されて運用している人)というのは、結果として、かなりの高学歴が多く、東大卒の割合には目を見張るものがある。ヘッジファンドでは、うまく運用益を出せば巨額の報酬が約束されているものの、一定の損失を出してしまえば、その時点でクビとなってしまい、一瞬にして職を失うのだ。このように、東大卒が明日クビになるかもしれないというリスクを負って、死ぬ気で毎日マーケットに対峙しているのが実態だ。

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