ホームセンター、新型コロナ拡大で空前の活況…外出自粛でDIYやペット用品の消費が増加の画像1
コーナンの店舗(「Wikipedia」より)

 新型コロナウイルスの感染拡大に伴う外出自粛や臨時休業などで3月と4月は多くの小売業が売り上げを落とした。そうしたなか、ホームセンター各社は集客に成功し、売り上げを伸ばしている。

 ホームセンター最大手のDCMホールディングス(HD)の既存店売上高は、3月が4.2%増、4月(速報)が5.9%増だった。客単価はそれぞれ前年を大きく下回ったが、客数は3月が9.2%増、4月も9.2%増と大きく伸び、売り上げを押し上げた。

 コーナン商事も大きく伸ばした。既存店売上高は3月が9.0%増、4月が12.6%増だった。DCMHDと同様に客単価はそれぞれ下回ったが、客数は3月が14.7%増、4月が16.2%増と大きく伸びた。コメリも同様だ。既存店売上高は3月が4.0%増、4月が8.4%増だった。客単価はそれぞれ下回ったが、客数は3月が9.0%増、4月が11.1%増と大きく伸びている。他の大手ホームセンターも軒並み好業績だった。

 経済産業省の調査でも、ホームセンターが好調なことがわかる。同省が発表した3月の商業動態統計(速報)によると、ホームセンターの商品販売額は2722億円で、前年同月から3.4%増えた。商品別では、オフィス・カルチャーが15.9%減の129億円、カー用品・アウトドアが6.0%減の136億円とそれぞれ大きく落ち込んだ一方、家庭用品・日用品が11.4%増の622億円、ペット・ペット用品が4.9%増の211億円、DIY(日曜大工)用具・素材が4.2%増の600億円とそれぞれ大きく伸びている。

 ホームセンターをめぐっては、緊急事態宣言の発令に伴う休業要請の対象にするかどうかで一悶着あった。大消費地である東京都は、当初はホームセンターを休業要請の対象とする方針だったものの、政府が「安定的な生活を営む上で必要だ」などとして営業継続を求め、方針が割れた。結局は政府の主張を東京都が受け入れるかたちで、ホームセンターは休業要請の対象から外れることになった。

 ホームセンターはスーパーマーケットやドラッグストアなどと同様に日用品の扱いが充実していることに加え、スーパーやドラッグストアでは扱いが少ない建築資材や防災用品、ペット用品が充実しているという特徴がある。ペット用品が充実しているということは案外重要で、もしホームセンターが休業となってしまえば、ペットのエサやトイレ用品を買えなくなる人が続出するだろう。ホームセンターが休業要請の対象から外れたのは、このことも大きく影響したと考えられる。

 いずれにせよ、ホームセンターは休業要請の対象から外れたため、こうした商品を求める人で賑わいを見せるようになった。

外出自粛や在宅勤務の広がりはホームセンターにとって追い風

 ホームセンターが誕生したのは1972年。郊外に駐車場を備えた大型店を構えて、豊富な品ぞろえと大量調達による安さを武器に集客するビジネスモデルで成長してきた。業界団体の日本DIY・ホームセンター協会によると、75~99年は年間100~200店程度のペースで増えたという。それに伴い、市場も拡大した。

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