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高橋潤一郎「電機業界の深層から学ぶビジネス戦略」

ソニーやシャープも…電機業界、コロナ長期化見据え一斉に医療分野強化、開発・生産開始

文=高橋潤一郎/クリアリーフ総研代表取締役
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ソニーやシャープも…電機業界、コロナ長期化見据え一斉に医療分野強化、開発・生産開始の画像1
キヤノンメディカルシステムズ HP」より

 日本国内はひとまず爆発的感染を抑えられた新型コロナウイルス(COVID-19)だが、世界的にはまだまだ収束が見えない。ワクチン開発が急ピッチで進むが、有効なワクチン開発にはさらに半年以上時間がかかるという見通しもある。その間にも流行の第2波が到来する懸念は残り、北半球が冬場に向かう今年後半からは新たな爆発的感染の危機も抱える。

 こうしたなかで、電機業界ではコロナの影響が長期化することを見据えた動きが広がっている。医療市場への展開である。

 もともと医療機器には最先端のエレクトロニクス技術が搭載されており、高度な電子機器という位置づけだった。コロナ感染拡大を契機に、こうした高度な医療機器だけでなく、クリーンルームを活用したマスクの製造や、金型技術を活用したフェースガードの製造などの動きも出ている。

 本稿では、コロナショックを機に、いっせいに医療分野に展開して新たなビジネスチャンスを見いだそうとしている各社の事業展開の動きをまとめてみた。

大手の医療事業での取り組み

ソニーやシャープも…電機業界、コロナ長期化見据え一斉に医療分野強化、開発・生産開始の画像2 キヤノンはもともと医療機器事業に注力しており、さらに今回のコロナ感染拡大を機に、子会社のキヤノンメディカルシステムズ(栃木県大田原市)において新型コロナウイルス向けの検査システム開発を進めた。これは国立研究開発法人の日本医療研究開発機構が行う研究へ参画しているもので、陽性検査の迅速化の実用化検査を進める。

 ちなみにキヤノンメディカルシステムズは、前社名が東芝メディカルシステムズ。2016年12月からキヤノン傘下となり、18年1月から現社名となった。東芝が手放した医療機器事業をベースに、X線診断システム、CTシステム、MRIシステム、超音波診断システム、放射線治療装置、核医学診断システム、検体検査システムなど幅広く医療機器・システム事業を手がける。

 ソニーも医療機器事業で動きがあった。子会社のソニーグローバルマニュファクチャリング&オペレーションズ(東京都港区)において、需要がひっ迫している人工呼吸器の受託生産を始めたのだ。アコマ医科工業(東京都文京区)が開発した製品を受託生産するもので、7月から量産を開始、9月中に500台を生産する。状況に応じて、今後は他の人工呼吸器メーカーからの生産受託も視野に入れている。

 もともと医療事業を柱事業のひとつとしているオムロンは、コロナ感染拡大で需要が拡大している体温計を増産している。これまで体温計は中国のオムロン大連で生産していたが、国内のヘルスケア事業を担うオムロンヘルスケア(京都府向日市)の松阪工場(三重県松阪市)でも体温計の生産を開始している。増産とともに、国内需要を国内生産で賄う動きとしても注目される。オムロンヘルスケア松阪工場では年産300万本を目指す。中国大連では年間1000万本の生産量があるため、オムロン全体でも生産能力は3割増えることになる。

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