
中国の華為技術(ファーウェイ・テクノロジーズ)がスマートフォンの国際市場(2020年4~6月)でシェアトップになりそうだと、7月7日付日本経済新聞で報じられた。
そもそもスマートフォンの国際市場で長きにわたり首位の座を維持してきたのは、どのメーカーだろうか。学生にこの質問をすると、ほぼ全員から「アップル」という答えが返ってくる。
確かに日本市場においては2012年以降、アップルが首位となっている。2019年の日本のスマートフォン市場は、アップル46.2%、シャープ13.6%、サムスン8.0%、富士通7.8%、ソニー7.4%という状況であり、アップルの強さが際立っている(IDC Japan)。
ちなみに、筆者が担当している大学1年生を対象とした18人のゼミのうち、アップルユーザーは17人で、若年層におけるアップルの普及率は日本全体の平均を大きく上回っていることだろう。
一方、世界のスマートフォン市場においては過去10年にわたり、サムスンが強い影響力を保持してきた。2019年の国際市場では、サムスン20%、ファーウェイ16%、アップル13%、シャオミ8%、オッポ8%、ビボ8%という状況である(Counterpoint Research)。アップルは、日本では圧倒的な存在ではあるものの、国際市場においては1割程度にすぎない状況である。
直近の2020年4~6月の国際市場では、先に述べた通りファーウェイがサムスンを抜いて首位に立つ可能性が高いとのことである。その要因として、サムスンが新型コロナウイルスの影響により欧米を中心に大きく売り上げを落とした一方、早期に経済が再開した中国を主たる市場とするファーウェイの売り上げは微減で済んだことが挙げられている。
こうした要因を見ると、サムスンの復活はそれほど難しくないように思われるが、果たしてそうだろうか。
携帯電話の国際市場シェアの推移
歴史をさかのぼり、1985年の携帯電話の国際市場を見ると、1位はアメリカのモトローラだったが、2位:NEC、3位:沖電気、4位:ノキア(フィンランド)、5位:パナソニックと、トップ5のうち3社を日本企業が占め、日本企業の国際シェアは概ね5割程度に達していた。しかし、その後、徐々に衰退し、2000年代に入り国際市場において強い影響力を示せなくなった。日本企業に代わってサムスンやLGなど、韓国のエレクトロニクス・メーカーが台頭してきたのである。
こうした欧米企業→日本企業→韓国企業といった流れは携帯電話に限らず、テレビなど、多くのエレクトロニクス製品で確認できる。