NEW
牧野知弘「ニッポンの不動産の難点」

マンションも戸建て住宅も“テレワーク対応型”が常識に…「働く」「寛ぐ」両立の間取り

文=牧野知弘/オラガ総研代表取締役
【この記事のキーワード】

, ,

マンションも戸建て住宅も“テレワーク対応型”が常識に…「働く」「寛ぐ」両立の間取りの画像1
「Getty Images」より

 ポスト・コロナ時代の住まい方は、どのように変わっていくのだろうか。今後あたりまえになってくると予想されるテレワーク主体の働き方は、これまでの住宅のあり方にも大きな影響を及ぼしそうだ。

 コロナ禍において、テレワークを余儀なくされた多くの家庭で話題になったのが、仕事場所を家の中のどこに確保するのかという大命題だ。マンションなどのこれまでの商品企画は、ファミリータイプではだいたい3LDKが主体である。3つの部屋は夫婦の寝室と2人の子供部屋で占拠され、4LDKでも1部屋は和室でリビングの続きのような扱いになっているものが多かった。

 そんな窮屈な間取りの中に「働く」ためのスペースを確保するのは一苦労だ。大きなデスクや長時間座っていても疲れないチェアを置くスペースはほとんどないというのが実情だ。また夫婦ともテレワークになり、オンライン上で会議を行ったり、電話でのやりとりが行われる場合には同じダイニングテーブルで、一緒に働くのにも支障が生じる。部屋の一角に書斎コーナーをつくる手もあるが、ただでさえ家具や物が散乱する中では限界があるといわざるを得ない。

 これまでの住宅の商品企画には、平日は「寝る」を中心に、休日も「寛ぐ」といったコンセプトしか存在しなかった。ポスト・コロナ時代においてはこれに加えて「働く」というコンセプトが初めて登場することになる。

 おそらく今後の新築マンションでは、各住戸に書斎スペースを設けるなどの新しい間取りが生まれるはずだ。たとえば3LDKプラス書斎として夫婦2人用の個室仕様の部屋やスペースの確保などが考えられる。トイレや浴室のように個室にして防音環境などが整えられればベストだが、可動式の扉で覆うユニット書斎にする、など間取りにもいろいろな進化が生じるはずだ。

 またマンション内共用部にはテレワークスペースが確保されるようになるだろう。各住戸内で書斎スペースを確保するのは専有面積の限界もあって難しい。であるならばマンション共用部にあらかじめコワーキングスペースや個室を設けて、住民に貸し出すという企画が生まれてくる。マンションが「住む」だけの場から「働く」場にもなってくるのだ。

 たとえばタワーマンションなどの高層建築物になると地下深くまで杭を打ち込んでいる。そのため建物の地下には広大なスペースが生まれるが、地下ということもあって現実にはあまり利用されていない。このスペースをテレワーク用のフロアとして住民に提供することが考えられる。地下は光が入らないという難点があるが、逆に集中しやすい環境を作ることは可能だ。

関連記事

プレスリリース入稿はこちら サイゾーパブリシティ