――ほかに、ハード面ではどのような対策が必要でしょうか?

池本 停電が長引くことを考えると、自家発電は大きな強みになります。注目は太陽光発電です。電力の買い取り価格は下がりましたが、太陽光パネルの価格も下落しており、設置コストが下がっているのです。首都圏でも郊外であれば、ある程度の日照時間とそれなりの屋根面積があるので、検討する価値はあると思います。

 また、災害対応の観点では、つくった電力をためる必要があります。方法としては、ひとつは住宅用の蓄電池の活用があります。また、電気自動車(EV)を購入するのもいいでしょう。EVの蓄電池は容量が大きいため、非常用電源としても利用できるからです。

 たとえば、大和ハウスの「電気を自給自足する家」は、業界初の全天候型3電池連携システムで、雨天でも約10日分の電力と暖房・給湯を確保することができます。また、積水化学工業の「スマートハイム」は、停電時も昼間に太陽光発電で蓄電池や電気自動車にためておいた電気を家屋内で活用することができます。

 いずれにしろ、家単体ではなく、暮らし全体でどのようにエネルギーを回していくかが大切になります。

(構成=長井雄一朗/ライター)

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