かねて、日本企業の役員報酬は国際的水準に比べて低く、人材のグローバル化を進めるうえでの障壁になっていると指摘されてきた。近年はグローバル競争を勝ち抜くため優秀な人材を確保しようとし、高額報酬を付与する企業が増えている。業績や株価に連動する報酬も目立っており、報酬体系は「成果に報いる」欧米型に近づいてきた。

 上場企業の21年3月期の純利益は前期比36%減となると予想されている。3期連続で減益となる見通しと報じられている。リーマン・ショック時の09年3月期以来の、すさまじい落ち込みである。21年3月期の「1億円プレーヤー」は激減するのだろうか。

(文=編集部)

関連記事