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がん保険には入るべき?ケガや病気での就労不能への備え、国の補償と貯蓄だけで十分?

文=頼藤太希/マネーコンサルタント、株式会社Money&You代表取締役
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「Getty Images」より

 今は元気に働いている方でも、ケガや病気で働けなくなることがあるかもしれません。そんな時、真っ先に心配になるのはお金のことでしょう。仕事ができず、収入が途絶えてしまえば、生活が成り立たなくなってしまいます。

 どの程度貯蓄で備え、どの程度民間の保険で備えるのが正解なのか……。今回は、それを一緒に考えていきましょう。

基本は「国からの給付金+貯蓄」で十分、がん保険は検討の余地あり

 日本は公的保険がけっこう手厚いのは事実です。たとえば、ケガや病気で給料が出ない場合には傷病手当金があります。傷病手当金は、うつ病のような精神疾患も対象になるなど、幅広く活用できます。また、休業補償給付を利用すれば、毎月の賃金の80%が受け取れます。

 これらの給付金を利用しても足りない部分を、貯蓄で補うことになります。民間の保険にも、ケガや病気の際に保険金を受け取れる「医療保険」がありますが、そもそもケガや病気の治療費は健康保険があるため、3割負担で済みます。また、治療費が高額になっても高額療養費制度があるため、経済的な負担はそれほど大きくありません。医療費は貯蓄で備えられます。

 ただし、がんのような大病に対する備えを用意したい場合は、これだけでは心配かもしれません。近年のがん治療は、入院・手術といった治療だけでなく、通院による治療や自己負担で受けられる治療なども出てきており、多様化しています。ただ、これらの費用は、医療保険や公的医療保険では賄えない可能性があります。また、重粒子線治療や陽子線治療といった先進医療の治療費は健康保険の対象外なので、全額自己負担となります。

 これらの費用を保障してくれる保険に「がん保険」があります。がん保険の大きなメリットは、がんと診断された場合に「診断一時金」を受け取れることです。診断一時金は、用途が限定されていない場合が多いため、生活費に充てることもできます。がん保険を選ぶ際には、診断一時金が用意されている商品を選ぶとよいでしょう。

 診断一時金給付タイプのがん保険なら、本稿執筆時点では、FWD富士生命の「新がんベスト・ゴールドアルファ」がおすすめです。

 また、公的年金では高度障害になった際に「障害年金」を受け取れます。障害年金は、病気やケガによって生活や仕事などが制限されるようになった場合に、現役世代の方も含めて受け取れる年金です。国民年金加入者は障害基礎年金、厚生年金加入者は障害基礎年金に加えて障害厚生年金を受け取れます。

 もらえる金額は障害の等級によって異なります。原則として、障害の原因となった疾病の初診日から1年6カ月経過後(障害認定日)に障害の程度を決定します。1級障害と認定された場合は、本来の老齢基礎年金・老齢厚生年金の1.25倍の金額が受け取れます。

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