バブル期に迫る高値…株式市場、奇妙な熱狂の正体 下落開始直前に起きる“5つの現象”の画像1
「Getty Images」より

 昨秋より騰勢を強めていた株式市場は、年が改まってその勢いはさらに加速、日経平均株価は2月15日に3万円の大台を突破した。コロナショックで2度の暴落(終値で前日比5%以上の暴落)に見舞われたのが、昨年の3月のことであり、最安値は1万6000円台であったのだから、この1年足らずで、ほぼ倍化したことになる。本サイトでコロナ暴落はリーマンショックに比較して市場への影響は限定的と指摘したが、正直なところ、ここまで強い展開になるとは予想していなかった。

 このまま3万円台を維持して、さらに右肩上がりで推移するならば、バブル景気の全盛時の水準に迫ることになる(採用銘柄の入れ替えが定期的に行われているために単純な比較はできないものの、2月15日時点でも旧平均株価で3万円プラスアルファ相当になっているのだろう)。

 ただ一方で、自粛モードの下で生気を失っている盛り場のうら寂しい眺めや、異様な印象を拭えない全員マスクの通勤風景からも、有事と株価の著しい乖離、不自然さを指摘する声は多い。あの時代の熱に浮かれたような空気を体験した立場でみても、当時との共通項を探すのは難しい。やはり多くの証券関係者のコメントにあるように「空前の金融緩和の下で行き場を失った資金が、株式市場に奔流のように流れ込んでいる」ことが上昇相場の最大要因なのだろう。

 あえて相似する点をあげるのならば、需給面の良好さ、すなわち売り手が不在であるということだろうか。周知の通り、バブルの頃の株式市場は世界最強と謳われた国内の生保・銀行・信託銀行などの金融機関ばかりか、各業種を代表するような巨大企業の多くが財テクに参入、オール買い方に回って株価を突き上げたものだ。

 現在もまた国内金融機関の元締めである日本銀行が、率先してETF(上場投資信託)を購入して株価の浮揚を全面的に支援している。相手が中央銀行とあっては、いかに練達の投資家やファンドであっても、売り向かうことに逡巡するはずだ。

個人投資家の心理

 ただ当時と大きく異なるのは、個人投資家の心理だろう。象徴するのは、バブル景気以前から株式売買を行っているベテラン個人投資家の見解である。

「投資元本を割り込むような事態にならない限り、保有していくつもり。キャッシュにする気にならないのは、それを運用する適当な場がないからだ」(80代男性)

「大化けしたユニクロ(ファーストリテイリング)等の銘柄を持っているわけではなく、自身それほどの利益は出ていない。売買益よりも配当を貰うことを優先しています」(70代女性)

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