30以上の地方銀行が船舶投資ファンドに出資

　建造費は非公表だが500億～600億円とみられる。日本における船舶投資の先駆けである独立系ファンド、アンカー・シップ・パートナーズ（東京・中央区）の船舶投資ファンドで資金を調達する。国内30以上の地方銀行が船舶投資ファンドに資金を出した。アンカー・シップ・パートナーズは郵船クルーズ株の50％を持っている。

　アンカー・シップ・パートナーズの篠田哲郎社長は旧日本興業銀行を母体とする、みずほコーポレート銀行出身。みずほ証券に転出し船舶投資部門を担当してきた。「クルーズ船は日本各地から、乗客を地元の港に連れてきてくれるだけでなく、そこから地元ツアーを楽しんでもらったり、食材を味わってもらったりと、付随的な効果もさまざまある。コロナによって人の移動が制限され、短期的な不確実性が高まるなかでも、『飛鳥』の実績と将来性から、各地の地方銀行に力強くサポートをいただいた」と篠田社長は語っている。

　30以上の地銀が船舶投資ファンドの出資に応じたことは、地方創生の取り組みとして大型クルーズ客船の寄港に期待する声が非常に大きいことを示している。各自治体は下船した乗客の旺盛な消費を期待し、国内外のクルーズ船の招致に力を入れている。

（文＝編集部）