会社で社員に子宮頸がん検診、有所見率が13％にも…コロナワクチン考察、医師が解説

　新型コロナウイルス感染症の蔓延防止の切り札として、ようやく世界では製薬会社が競って開発したワクチンの接種が始まり、進んでいる国では、もうマスクをしないで外出をしているところも出てきました。日本もこれから接種が本格化することで、コロナの流行が収まることが期待されています。

　今日は、ハイスペック女子の健康と、大いに関係するワクチンの話をしてみたいと思います。

　私の産業医先であるA社では、健康経営に前向き取り組んでいる理解ある経営者の発案で、社員の健康増進のためには会社は何をしたら良いのかをテーマに、真剣な議論を行っています。ここで過日、私は女性社員への子宮頸がん検診を、会社の費用負担で実施してはどうか、と提案させていただきましたところ、これを採用していただき、このほどその結果が出てきました。

　A社が費用負担し、社員が積極的に受けた子宮頸がん検診の結果、所見があり定期的に婦人科でフォローすべき対象となった女子社員は13％にも上り、その有所見率の高さに驚きました。

　子宮頸がんは子宮の入口（頸部）にできるがんで、日本では毎年1万人が子宮頸がんにかかり、約3000人が亡くなっております。発症する年代が若い世代に多く（ピークは30代）、20代、30代の女性で子宮頸がんのために妊娠できなくなる女性が毎年1200人いるという、決して軽視できない病気です。

　さらに、このがんでの死者は、20～65歳の働く女性の世代に集中しており（2019年の死者合計2921人のうち46％の1335人）、働きながら治療を進めていらっしゃる女性も多くいらっしゃいます。

　子宮頸がんのほとんどは「ヒトパピローマウイルス（HPV）」の感染が原因といわれており、特に2つのタイプ（HPV16型と18型）によるものが子宮頸がん全体の50～70％を占めております。そして、そのHPV感染を予防するワクチンが子宮頸がんワクチンです。

　厚生労働省は、子宮頸がんワクチンでのHPV感染予防と、20歳以降の定期的な子宮がん検診受診とで子宮頸がんはかなり予防できるとしており、HPVワクチンを承認している（世界約130カ国で承認）、オーストラリア、アメリカ、カナダ、イギリス、ドイツ、フランスなどではワクチンの効果は大きく、2016年までの「10年間で、世界中で7200万人が接種し、HPV感染は90％も減少」という報告もあります。

　これを受けて日本でもワクチンは2013年に定期接種となりましたが、その後、副反応がマスコミで大々的に報道され、現在では「積極的勧奨の中止」となっており、その接種率は当初70％以上でしたが、最近は1％未満となっています。現状を受けて、WHO（世界保健機関）は日本に対して子宮頸がんワクチンの接種率を上げるように勧告まで出しています。