ビジネスジャーナル ⁄ Business Journal
山本
私がもう一つ面白いと思うのは、組入上位銘柄が頻繁に入れ替わっているところです。機敏に利益を取りながら、上手くリスク管理をされているという印象ですね。
齋藤
組入比率が低い銘柄ばかりということで、ちょっとした株価変動でも組入上位の銘柄が比較的頻繁に変わってしまいます。株価や企業の財務状況によって銘柄の良し悪しは変わりますし、この分野では10~20年確信を持ってというのは難しいので、足元の環境を見つつ、いい銘柄を常に見極めながら組み入れていくというプロセスです。母集団の中に魅力的な銘柄はいっぱいありますから、それを常に見直していくと、結果的に銘柄の入れ替わりが多くなるものだとお考えいただきたいです。
山本
ポートフォリオ構築プロセスについて、もう少し詳しくお聞かせいただけますか?
齋藤
考え方としては、個別銘柄を積み上げていくボトムアップ・アプローチです。対象とする企業は5,500社ほどです。企業ごとに約200項目の財務データを分析し、それぞれの財務データがその業界の平均値に比べていいのかどうかということを一つずつ相対評価していった結果、この銘柄は買ってもいいよ、少し高いよというシグナルが出てくるとお考えいただければいいと思います。
約5,500銘柄を集計していくと、場合によっては、ある業種だけが買いシグナルが多く出るといったことも当然あります。それをある程度ポートフォリオとして組んだ時のリスクがコントロールされるように、業種や国、通貨などを分散し最適化するモデルというのを、もう一つ別に走らせています。基本はボトムアップ・アプローチですから、マクロの判断はここには入れません。すべて個別の企業の財務状況から判断し、業種や国、通貨などを調整しながら、銘柄を絞り込んでいくという考え方です。
ビッグデータを使う分析の手法というのは、ファンドマネージャー個人の裁量が一切働きませんので、思い入れというものがありません。データでバサッとやってしまうというのも、リスクを抑えるポートフォリオを組むという意味では、非常に強みとなる要素だと思います。
山本
ファンドマネージャーが定性運用を行なうファンドとは真逆ですね。
齋藤
定性判断と定量判断にはそれぞれの良さあると思います。このファンドが投資対象とする新興国小型株という領域は、人が定性で評価するには大きすぎるマーケットであり未知の領域です。だからこそ、まずデータで切り込むという考えが充分に機能するのだと思います。
山本
現在、国内の公募株式にもビッグデータを利用したファンドはありますが、ほぼ先進国や日本株を対象としたものです。新興国の小型株を対象とした当ファンドはまさに、ユニークでかつ、フロントランナーですね。
「ビッグデータ新興国小型株ファンド」を資産運用の選択肢に
山本
投資家の皆さまにとって、新興国小型株への投資はメインディッシュとはなり得ないかもしれませんが、サテライト的に一定比率を長期的視点で取り入れてみるという考え方は、ぜひご検討いただきたいですね。現在、先進国にのみ投資されている投資家の方には、ぜひお持ちいただきたいファンドです。
齋藤
そうですね。特に、長期で構えられている個人の投資家の方にぜひ注目していただきたいです。長く持った時のリターンの期待というのは、他の市場よりも圧倒的に高いだろうと思います。
「気づいたらこんなに上がっていた」ということも十分期待いただけると思いますし、積立投資でもいいかもしれません。
「ビッグデータ新興国小型株ファンド(1年決算型)」の詳細はこちら(日興アセットHP)」
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当資料は、投資者の皆様に「ビッグデータ新興国小型株ファンド(1年決算型)」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
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【手数料等の概要】投資者の皆様には、つぎの費用をご負担いただきます。<申込時、換金時にご負担いただく費用>購入時手数料:購入時の基準価額に対し3.3%(税抜3%)以内 ※購入時手数料は販売会社が定めます。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。※収益分配金の再投資により取得する口数については、購入時手数料はかかりません。換金手数料:ありません。信託財産留保額:ありません。 <信託財産で間接的にご負担いただく(ファンドから支払われる)費用>運用管理費用(信託報酬):純資産総額に対し年率1.892%(税抜1.72%)程度が実質的な信託報酬となります。信託報酬率の内訳は、当ファンドの信託報酬率が年率1.1825%(税抜1.075%)、投資対象となる投資信託証券の組入れに係る信託報酬率が年率0.7095%(税抜0.645%)程度となります。 その他の費用・手数料:目論見書などの作成・交付および計理等の業務に係る費用(業務委託する場合の委託費用を含みます。)、監査費用などについては、ファンドの日々の純資産総額に対して年率0.1%を乗じた額の信託期間を通じた合計を上限とする額が信託財産から支払われます。組入有価証券の売買委託手数料、借入金の利息および立替金の利息などがその都度、信託財産から支払われます。
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※本記事はPR記事です。