東谷義和氏、芸能人「実名」裏情報の連続告発で激震…多額の損害賠償金で破綻の恐れ

 週刊誌記者はいう。

「2年前に近藤真彦の不倫旅行が発覚した際、その旅行に“カモフラージュ役”でUSENの宇野康秀会長とベネフィット・ワンの白石徳生社長が同行していたことが明るみになったが、芸能人と広く交友して、女性との出会いの橋渡しするコーディネーターを進んで引き受けたり、何かと遊びのアテンドをしたりして“お世話”をするのが好きな企業経営者というのは、少なからずいる。

 何か実業で見返りやメリットがあるから芸能人に便宜を図っているというよりは、単に“私生活でも有名芸能人と友だちづきあいできる”ということ自体に満足感や優越感を覚えるからやっている人が多い印象。また、“あの芸能人も来るから”という文句をダシにして一緒に女の子を呼んで遊んだりと、その“おこぼれ”に与って楽しんでいる社長さんもいる」

 一連の東谷義和氏の言動は、名前を出された芸能人にとってはイメージ悪化という損害を被り、場合によっては仕事に悪影響が及ぶ恐れもある。そのため、すでに前出の大原櫻子サイドは「大原櫻子 スタッフ (公式)」名のTwitterアカウントで3月1日、

<全くの事実無根です。配信者に対しては訴訟提起および刑事告訴を行う予定です>

と表明している。テレビ局関係者はいう。

「東谷氏は個人的な恨みやお金目的でやっているので、テレビ業界的には信憑性が低いということで、彼の発言をまともに受け取ってはいない。現時点では芸能事務所も静観の姿勢だが、これ以上エスカレートすれば、名前を出されているタレントの所属事務所がこぞって名誉棄損などを主張して法的手段に出てくる。そうなれば、東谷氏は対応のための弁護士費用や和解金、賠償金の支払いなどが数千万円レベルの多額に上り、首が回らなくなって破綻する懸念もあるだろう。

 また、YouTubeの運営元に通報が相次ぐ事態になれば、チャンネルがBAN(アカウント停止)される可能性もあり、東谷氏は動画配信による収益化を目指しているようなので、早晩立ち行かなくなることも考えられる」(同)

「暴露」の内容が「真実」なのかどうかが争点

 では東谷氏の行為は、もしタレントサイドから法的手段を取られた場合、名誉棄損などが成立する可能性はあるのだろうか。山岸純法律事務所代表の山岸純弁護士は次のように解説する。

「『暴露』の内容が、薬物や賭博に関する場合、その『真実性』が立証できるなら、または『真実であると考えたことについて相当の証拠や理由がある』場合、民事事件としても刑事事件としても名誉毀損が成立する可能性は低いと考えられます。

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