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ついに実力行使 ゴルフ場のPGMがアコーディアに敵対的TOB

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post_1045.jpg(「Thinkstock」より)
 久々の敵対的TOB(株式公開買い付け)である。PGMホールディングス(東京・港、神田有宏社長)は、アコーディア・ゴルフ(東京・渋谷、鎌田隆介社長)に対して経営統合を目的としたTOBを発表した。買収価格は1株81000円。アコーディア側は「何の連絡もなく、事前協議の機会もないままに、一方的に(TOBが)行われた」と不快感を隠さない。

 アコーディアとPGMはゴルフ場運営で業界1位と2位。今年6月のアコーディアの株主総会では、取締役の選任を巡ってガチンコ対決となった。PGMの株式の80.4%を保有しているのは、パチンコ機メーカー最大手の平和(東京・台東、嶺井勝也社長)。一方、平和の完全子会社でパチスロ機メーカーのオリンピア(東京・台東、兼次民喜代表取締役)がアコーディア株式の1.8%を保有している。6月のアコーディアの株主総会ではオリンピアが中心となって作った「株主委員会」との間で委任状争奪戦が展開された。

 2日間に及ぶ前代未聞のマラソン総会の末、「株主委員会」が提案した取締役選任案は否決され、アコーディア側の役員の候補者がすべて承認された。アコーディア側の勝利である。

 平和=オリンピア連合は今回、PGMを前面に立ててアコーディアの経営統合を仕掛けた。遺恨試合が再燃したのである。

 PGMによるアコーディア株式の買い付け予定株数は、下限が20万9224株で発行済み株数の20.00%に当たる。TOBでこの枚数に達しない場合は、応募株の全部の買い付けを行えず、ゼロとなる。下限に達した場合はアコーディアを持ち分法適用会社にする。

 一方、上限は52万4105株で同50.10%に相当するが応募枚数がこれを超えた場合は、按分比例方式で買い付ける予定だ。上限に達した場合は連結対象子会社に組み入れる。

 PGMが最大のライバルであるアコーディアにTOBを仕掛ける最大の目的は経営統合だ。統合を実現させるためには、50.10%の株式を取得すれば十分と判断し、上限を設定した。

 買い付け総額は最大で424億円。買い付け資金は自社資金と親会社・平和からの借り入れで、賄いエクイティファイナンス(株式市場からの資金調達)は行わない。

 買い付け期間は11月16日から2013年1月17日まで。公開買い付け代理人は三田証券とバークレイズ証券が請け負う。アコーディアの上場は維持するが、TOB後に経営統合が実現した場合には、どちらかが上場廃止となる。

 両社が経営統合すれば運営するゴルフ場の数は併せて300となり、世界最大のゴルフ場の運営会社が誕生することになる。

BusinessJournal編集部

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