アコーディアのホワイトナイトにゴールドマン、オリックスが浮上

　いよいよ全面戦争だ。ゴルフ場の保有・運営1位のアコーディア・ゴルフは12月3日、同2位のPGMホールディングスによるTOB（株式公開買い付け）に反対するとの意見を表明した。

　PGMは11月15日、アコーディアの株式を1株あたり8万1000円でTOBをすると発表。11月30日にTOBを開始した。

　これに対してアコーディアは、会社としてTOBへの賛否を「留保」していた。アコーディアの取締役会は12月3日、出席した取締役全員一致でPGMからのTOBに反対する決議を行った。

　アコーディアの鎌田隆介社長の反対意見は次の通りだ。

　このように、アコーディアはPGMによる公開買い付けに反対するとともに、TOBへの対抗策として2013年3月期の期末配当を1600円から5500円に引き上げる方針を発表した。株主還元策を拡大し、PGMのTOBが成立するのを阻止する構えだ。

　すでにTOBに応募したアコーディアの株主に対しては、応募契約を解除するよう呼びかけた。

　これに対してPGMは同日夕方、アコーディアに対するTOBを継続すると表明した。かくしてPGMによるアコーディアのTOBは、全面戦争に突入した。

　両陣営にはM＆A（合併・買収）のプロたちが軍師としてついた。アコーディアのM＆Aの指南役を務めるフィナンシャルアドバイザー（FA）は、大和証券グループ本社傘下の大和証券。PGMはバークレイズ証券をFAに起用した。

　アコーディア陣営は、TOBの対抗策として大幅な増配を打ち出した。鎌田社長は「焦土作戦ではない」と釈明しているが、これは明らかに焦土作戦だ。

　焦土作戦は敵対的買収に対する防衛策のひとつ。買収される企業が、自社の重要な資産や事業部門を手放すことによって、買収を画策する企業の成果を事前に減らす手法だ。買収される企業の価値が減少するため、間接的ながら買収を防止する効果がある。一方で、この手法は既存の株主の資産価値をも低下させる。そのため既存株主の同意・支持が必要となる。