日本の新主要消費者、ヤンキー世帯の実像～低所得で上昇志向なし、超節約志向、地元愛

　今回の特集や原田氏の新書を読むと、ヤンキー世帯や「マイルドヤンキー」とは聞こえがいいが、いわゆる“中間層の没落（経済の停滞と格差の拡大）”の問題であり、マーケティングの視点から広告代理店的なネーミングをしただけにすぎないような気もする。

「週刊ダイヤモンド」の同特集内の記事『法則20「東京の生活レベルを地方へ」もうそんな手法は通用しない』において、マーケティングアナリストでカルチャースタディーズ研究所代表の三浦展氏のインタビューを掲載しているが、マーケティングをする側の問題点を指摘している。

「僕のクライアントは大企業ばかりですが、彼らを見ていると、自分自身の給料が高過ぎるんです。東京の大企業で働く大卒社員だと年収600～800万円くらいでしょうが、これでは地方の消費の状況なんて実感できないでしょう。でも、地方なら年収200万円台が普通です。東京でも女性なら400万円だったら高収入に入る。なのに、そういう層になんとかして高いものを買ってもらおうとしている。彼らの感覚で『みんな買うはずだ』と言っても、買いませんよ」

　30年には、さらに格差が広がっているだろう。そのとき、広告代理店や出版メディアの高額所得者は格差の拡大する「地方の低学歴・低所得層」になんとネーミングをして、訳知り顔になるのだろうか。
（文＝松井克明／CFP）