危険な食物アレルギー、対策ビジネス普及なるか？企業が患者を顧客として獲得する活用例も

　食物アレルギーで苦しむ子どもはどのくらいいるのだろうか。文部科学省の調査によれば、小中高生の4.5％が食物アレルギーに罹患しているとの結果が出ている。40人学級であれば、1クラスに1～2人いる計算になる。この数字は決して大きいとはいえないが、アレルギー患者は、アレルゲン～アレルギー症状を引き起こす原因物質を取り込むと発作を起こし、最悪、死に至ることもあるのだ。また、大人でも突然アレルギーを発症し、死に至る事例も起きている。そのように危険をはらみ、絶対的な予防が求められるアレルギーに関する分野で、社会貢献しつつビジネスを展開している企業がある。

　株式会社ウィルモアは、代表取締役である石川麻由氏が2009年2月に立ち上げた、食物アレルギーに特化したサービスを展開している企業だ。今回は、同社が運営するサービス「アレルギーチェッカー」「クミタス」を紹介したい。

●アレルギーチェッカー

・iPhone版
・Android版

　スマートフォン（スマホ）のiPhone／Android用アプリで、製品のバーコードをスキャン、または製品名を入力すると、その製品に含まれているアレルギー成分を検索できる。例えば、スーパーマーケットなどで、商品を購入する前のチェックツールとして重宝しそうだ。