先月27日、大手パチンコメーカーSANKYOは平成30年3月期「業績予想」の上方修正を発表した。

　今回発表した新たな業績予想は、売上高862億円（前回予想値840億円）、営業利益101億円（同40億円）、経常利益111億円（同50億円）、純利益55億円（同35億円）。上方修正の理由は、市場から大きな支持を得て販売台数が増加したことが主な要因としている。

　その他メーカーでは、藤商事も同時期の業績予想を上方修正し、売上高は523億円（前回発表値比23億円増）、営業利益43億円（同18億円増）、経常利益37億円（同12億円増）、純利益23億円（同6億円増）と、不況を感じさせぬ数値を発表。どちらも遊技機事業の好調ぶりを示す結果となった。

　しかし、当然ながら不安を感じさせるメーカーもある。

　業界最大手セガサミーホールディングス（以下、サミー）は昨年12月、平成30年3期の通期連結業績予想を、売上高を3800億円から3300億円、営業利益を200億円から130億円へ、純利益を110億円から50億円へ下方修正したことを、同会社HP「通期業績予想の修正に関するお知らせ」にて発表。

　同年11月の発表からわずか一ヶ月で大幅な下方修正。低迷が続くパチスロの「5.9号機」や新規則「6号機」といった出玉規制が及ぼす影響は大きいといえる。それも、業界トップのシェア数を誇るサミーでさえも苦戦が強いられている状況だ。

　そういうこともあり、遊技機の販売だけはなく「関連事業や別業種」を”会社の柱”としているメーカーは多い。