長時間残業に“しがみつく”人は、将来必ず苦労する　残業せずに高評価を得る方法

　いっぱい残業して、翌月の給料にまとまった額の残業手当が振り込まれていると、誰だって悪い気はしません。しかし、キャリアデザインを考えると、それは危険な罠でもあります。

　今回は「残業との正しい付き合い方」を考えてみたいと思います。

時間に軸足を置く働き方では後々苦労する

　20代のうちは、がむしゃらに残業して、質より量で仕事をするのも悪くはないでしょう。何が本質的な仕事かわからないうちから「あれは○でこれは×だ」といった取捨選択をしてしまうと、むしろ本当に必要な本質が見えなくなる危険もあります。仕事を続けていけば、遅かれ早かれ、時間ではなく成果で評価される時期が必ずやってきます。

　はっきり言って、今どき「仕事は時間で決まる」といったスタイルの企業など、ほとんどないでしょう。経営陣が「従業員を一分でも長く働かせてやろう」などと考えているような企業は、筆者の知る限り一社もなく、たいてい長時間残業対策が人事部門における最優先ミッションだったりします。長時間働いても成果は上がらないうえ、過労死でもされたら社会的信用に大ダメージを受けるので、当然といえます。

　したがって、残業時間が多いことは決して評価対象とはなりませんし、30代以上（もしくは主任クラス）から裁量労働が適用され、完全ではないにせよ、時間管理が緩和されているわけです。その時まで、どっぷり残業の罠に首まで浸かっていた人は、その後に苦労することになります。

　常に「仕事の効率化と高付加価値化」を意識して業務に取り組んできた人なら、特に違和感なくスムーズに移行できるでしょう。一方、時間に軸足を置く働き方をしてきた人にとっては、いきなり重力のない世界へ放り込まれるようなものです。

　一応、裁量労働の適用は本人の同意が前提となってはいますが、幹部昇格の条件です。「自分は従来通り時給管理で働きたいです」と言うのは、成果に自信がないから時給が欲しいと宣言するようなものですので、昇格できないのは当然です。

　もちろん、出世は捨てて、残業代を確保することで年収を維持していくという選択肢もキャリアに大きな差が生じる40歳以降はあるでしょう。ただし、そういう人材は管理職や人事部門からマークされ、きっかけがあれば出向や転籍のターゲットにされる可能性が高いです。

　実際、リストラに際して不要人員のリストアップをさせると、最初に名前が出てくるのは決まって時間にしがみつく人材です。やむを得ない事情があるならともかく、まだ先の長いビジネスパーソンの皆さんは、できるだけ成果を重視した働き方を身につけておくことをオススメします。