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パチスロは「減台」傾向と厳しい状況!? 有利区間継続数「3000ゲーム」が状況改善になるか

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 パチンコ業界の景気動向はどうなっているのか。パチンコ業界に特化したマーケティングリサーチを行うシーズリサーチはこのほど、2021年3月期の「パチンコ景気動向指数(DI)調査」の結果を公表した。

 DI調査とはパチンコ業界における景気動向の判定を目的に、2000年6月より四半期ごとに実施しているアンケート調査。今回は2021年3月11日から3月26日にかけてファックス及びWEBアンケートで実施し、72企業、100地域から回答があった。

 DIとは景気局面の総合判断や予測と景気転換点の判定に利用される景気動向指数のひとつ。数値化しにく業況感を指標化できることから、景況の先行きを判断するために使われる。

 この調査によると、過去1ヵ月の収益や売上、粗利などから判断される「全般的業況」は前回比で19.6ポイント良化。事業別でも小規模事業者(1~3店舗)が同15.6ポイント、中規模事業者(4~10店舗尾)が同16.8ポイント、大規模事業者(11店舗以上)が同27.3ポイント良化し、見通しは厳しいものの、3か月後は全ての事業者で回復するとした。

 稼働状況はパチンコが前回比で25.4ポイント、パチスロが同16.6ポイント良化。3ヶ月後はどちらもさらに回復となる見通しだが、パチスロの見通しは厳しいとした。

 今後3ヶ月間の営業施策に関しては、事業規模「変わらず」との回答が最も高く62.5%。続いて「拡大」が4.2%、「縮小」が23.6%で、拡大から縮小を差し引くとマイナス19.4ポイントと縮小の傾向が見られた。

 設置台数については、パチンコは「増台」が15.3%なのに対して「減台」が9.7%と増大傾向。パチスロは「増台」が1.4%なのに対して「減台」が26.4%と減台傾向で、遊技機購入費についても「新台」を減らすとの回答が目立った。

 この調査結果を見ると、パチンコは回復傾向にある一方、パチスロは依然として厳しい状況であることが分かる。当サイトでも報じた有利区間継続数「3,000ゲーム」までの規制緩和は、状況改善への呼び水となるのか。今後の動向に注視したいところだ。

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