いよいよ2021年も終わりだが、皆さんの今年の馬券成績はいかがだっただろうか。納得の回収率や的中率で終えることができた人もいれば、回収率なぞ見たくもない、恐ろしくて計算もしていないという人も多いだろう。筆者は、来年こそ前者になりたいと思うクチである。

　ふるさと納税の締切があったり、確定申告が間近に迫っていたりと、この時期、特に気になるのが「税金」ではないだろうか。

　有馬記念（G1）で払戻金300万円超の馬券を見事的中させた、サイバーエージェント代表取締役社長の藤田晋氏。的中報告に続くツイートは「税金はもちろん払います。」という、まさかの納税宣言だった。

　耳タコという方はご容赦願いたいが、ここで改めて一般の馬券購入者が馬券を当てた場合の税金について、おさらいしておきたい。

　馬券の払戻金は、基本的には給与所得や事業所得など10種類ある所得のうち「一時所得」に該当するとされている。問題は、その課税対象金額の算出方法である。計算式について、国税庁HPのお知らせをそのまま引用する。

①払戻金に係る年間受取額を計算する
②払戻金に係る年間投票額を計算する
③ ①－②－50万円した金額を計算する
④ ③×1/2した金額を計算する
※上記④がプラスでない場合などについては、確定申告の必要はありません。

　以上で算出された所得額に、給与所得など他の所得を合算して、個々人の合計所得金額に応じて5％から45％の税金がかかる。

　ここで気になるのが、上記の「払戻金に係る」という一文だ。

　1年間のトータルで累計50万円オーバーの馬券を当てた場合、同日の別レースや違う日にどれだけ負けていたとしても「そのハズレ馬券の金額は一切考慮しませんよ」という意味である。

　ちなみに、ハズレ馬券を経費とする場合には払戻金が雑所得であると認定される必要があるが、こちらは非常にハードルが高いので割愛する。

　上記だけでは、どのくらい税金のインパクトがあるのかが分かりづらいかもしれない。そこで、お笑いコンビ霜降り明星の粗品が「もしも有馬記念で勝っていた場合」を例にとってみたい。