パチンコ・パチスロ業界に特化したマーケティング・リサーチを行う「シーズリサーチ」から気になるレポートが公開された。2021年で休業を含む閉店のパチンコ店を全国的に調査した結果をまとめたものだ。

　レポートでは2021年に閉店（休業を含む）したパチンコ店は637店舗で、地域別にみると関東エリアがもっとも多く216店舗が閉店となっている。次いで近畿の118店舗と人口の多さに比例して減少率もあがるようだ。ちなみにもっとも少ない地域は四国の16店舗。減少割合もこのエリアが最少となっている。

　ただ、都道府県別で確認すると店舗数減少のワースト3は、三重県（87.5％）、山形県（88.0％）、鳥取県（88.3％）。前年比で90％を割るのがこの三県だ。無論、一概には言えないが、ミクロの視点でみると地方の苦しい現状が浮かび上がってくるのかもしれない。

　しかし、面白いのはそのワースト三県の近隣県は減少割合が高めの傾向が。三重なら愛知93.7％、奈良94.5％であり、山形も秋田が96.2％、福島が94.8％、鳥取の場合も島根92.4％、広島95.0％となっている。三重・山形・鳥取に共通する要因があるのだろうか。一方、減少率が低かったベスト3は富山県の98.4％、岩手県と愛媛県が同率で97.4％となっている。

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　ホールの設置台数による規模別の減少率では101～300台が349店舗、次いで301～500台の店舗が210店舗と、閉店するホールの中心は中小規模の店舗であることが見て取れた。逆に1000台以上の超大型店は、閉店数がわずか1店舗と非常に対照的である。

　この流れはさらに加速化していくのではないだろうか。

　特に旧基準機撤去期限となる1月31日以降は一気に増加しそうである。中小店舗のウリのひとつとしてある「珍しい台」の設置を封じられたとなれば、それを武器にしていたホールはもう為す術もないかもしれない。