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IT×教育=EdTech、初等~大学レベルの教育を低コストで…所得&地域格差も解消

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パネリストたち

 「Ameba」などでお馴染みのインターネット総合メディア企業・サイバーエージェントが開催するビジネスパーソンに向けた勉強会「SHAKE100」が、特に20~30代を中心に話題を呼んでいるという。そこで今回、「IT×教育」をテーマとする20回目の勉強会を取材した。

●ビル・ゲイツが予見する教育の未来

 デジタルハリウッド大学大学院専任教授の佐藤昌宏氏による基調公演から開始された、この日のセミナー。佐藤氏は、EducationとTechnologyを組み合わせた「EdTech」というキーワードを解説する。

佐藤昌宏氏

 ウェブテクノロジーの発達により、近年ではeラーニングのシステムも比較的簡単につくれるようになってきた。アメリカを中心に、MOOCs(Massive Open Online Courses)と呼ばれる無料講座をオンライン上で開講する大学は多く、日本でも東大や京大が「エデックス」「コーセラ」などのサイトで講座を配信している。また、非営利の教育ウェブサイト「カーン・アカデミー」では、初等教育から大学レベルの講義まで、多岐にわたる内容が配信されている。

多くの参加者が真剣に耳を傾けた

 この日、「EdTechがこれから伸びてくる3つの理由」として持論を展開した佐藤氏が、まず1つ目に掲げるのが、教育費の高騰。小学校から大学まで私立学校に通わせた場合、2000万円あまりの教育費が必要になる。だが、無料、もしくは格安で行われるEdTechの活用により、教育に対する所得格差や地域格差をなくすことが期待される。また、ビジネスとしてもEdTechの可能性は大きい。不景気でも、学習塾は最高益を更新し続け、保護者が子供の学習塾にかける費用は高止まり。ネットと相性がいい高所得者は、教育に対する投資にも熱心だ。

 2つ目として、EdTechの利便性。「ドットインストール」というプログラミング学習サイトを使って起業や独立を果たした事例を紹介。また、「スタディプラス」というマネジメントツールを使うと学習時間がグラフによって可視化され、学習を習慣化することができると佐藤氏はいう。

 さらに、3つ目は優秀な人材が流入するEdTech業界の将来性。「カーン・アカデミー」には、FacebookやGoogle出身のエンジニアが流れ込み、「ユダシティ」には、Googleのラボの代表が携わっている。

 低コスト、利便性、人材の豊富さで、EdTechは今後さらなる伸びが期待されている。ビル・ゲイツ氏の「5年以内に最上の教育はWebからもたらされるようになる」という言葉や、MITメディアラボの伊藤穣一氏による「インターネットの普及によって、学校教育を超える学習が手に入る」という言葉を引き合いに出しながら、EdTechの大きな可能性を示した。

今回のパネリストたち