1月に行われたセンター試験を皮切りにして、大学受験の季節が本格化した。昨年来、醜聞と不祥事の連続で面目を失った最高学府ではあるが、受験生からすれば平成最後の年に、何がなんでも栄冠を手にしたいところであろう。
ただ周知の通り、大学といってもその格差は年々拡大しており、内容は天と地、月とスッポンになっている。難易度、知名度、社会での実績を軸にしたブランド力によって、少子化の進行する下でも、相変わらずの狭き門を維持している大学もあれば、毎年定員を埋めるために教職員自らが学生集めに奔走する大学もある。
さらに最近では長い冬の時代の影響で、長年貯えてきた内部留保が底を尽き、運営そのものに赤信号が灯っている法人も生じている。不測の事態が生じた際に、赤字補填に転用することのできる特定資産がゼロになっている法人は少なからずあり、なかにはキャンパスの土地、建物を担保にして、金融機関から多額の借り入れを行っている大学さえある。もちろん、この種の法人が運営する大学や短大はブランド校とは対極に位置するものが多く、世間一般の評価が財務内容にもそのままトレースされていることになる。
いわば予定調和ではあるが、一方で数多くの受験生が試験に挑むブランド校、マンモス校の内情はどうなのであろうか。財務内容が大学の評価に則したものであるのか、気になるところだ。そこで各校を運営する法人の直近の決算(2018年3月期)を財務分析で用いられる代表的な指標を用いて調べてみた。対象としたのは2018年時点で学生数の多い私立大学50校を運営する法人である。後述するリストからもわかるとおり、国内の有力私大はほぼ網羅されている。結果は次のようになった。
【流動比率ベスト10】
(1)愛知淑徳1051.7%、(2)帝京平成597.5%、(3)甲南370.9%、(4)拓殖368.1%、(5)神奈川366.8%、(6)九州産業348.5%、(7)東北学院328.1%、(8)名城316.0%、(9)愛知学院315.1%、(10)立正312.9%
【固定比率ベスト10】
(1)愛知淑徳70.5%、(2)帝京平成91.3%、(3)立正91.9%、(4)関西外国語93.1%、(5)拓殖94.3%、(6)東洋94.4%、(7)大東文化95.1%、(8)東京農業95.4%、(9)九州産業95.8%、(10)甲南96.2%