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グノシー上場に不安続出で暗雲 「第2のgumi」懸念 主幹事証券、またあの野村

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情報キュレーションアプリ「グノシー」
 今、株式市場で最大の“嫌われ者銘柄”といえばgumi(3903)だろう。人気のスマホゲーム関連銘柄でもあり、大きな期待を集めて昨年12月18日に東京証券取引所1部へ直接上場。しかし上場初日、早々とついた初値は公開価格と同じ3300円で、それにがっかりした投資家は少なくなかった。

 年が明けて3月5日、2015年4月期第3四半期決算の発表前日に突然、通期業績見通しを当初の黒字から一転して赤字へ下方修正し、市場にショックが走った。株価は3月19日には1282円まで下落している。その後は韓国子会社で横領が発覚したり、希望退職者の募集を始めるなど「悪材料のデパート」のような状態で、現在も株価低迷が続いている。

 怒ったのは投資家だけでなく、東証を管轄する日本取引所グループの斎藤惇CEOも3月31日、「投資家の信頼を損ないかねない」「上場後3カ月で黒字見通しを赤字に変えるなど経営者としてあり得ない」とgumiを批判。さらに主幹事証券会社に対して「長い間、外交をしてきて(上場予定の企業の実情について)知っているはず。知らなかったら上場できるはずがない」と指摘した。ちなみに同日、日本取引所グループは新規公開企業の取引について上場審査を強化し、業績予想の前提条件や根拠の適切な開示を要請することを発表。これで東証の新規上場の審査が厳しくなっては困ると、上場予備軍のベンチャー企業は戦々恐々だ。

 そして今、「下手をしたらgumiの二の舞いにもなりかねない」と市場関係者の間で噂されているのが、4月28日に東証マザーズに新規上場するGunosy(グノシー/6047)である。事業内容は情報キュレーションアプリ「グノシー」が主で、政治や経済、芸能やスポーツなど、ユーザーの興味に応じてパーソナライズした情報を自動的に配信する。13年1月からサービスを開始した。

 大量のテレビCMを流し、人気のあるスマホアプリ関連なので株式市場での関心は高いが、Gunosyは28日の上場時に、gumiと同じように投資家を落胆させる可能性がある。その理由は、昨年、今年の新規上場のデータをチェックすれば浮かび上がってくる。

●「吸収金額」より検証


 その最大の懸念材料は、上場時の公募で調達する「吸収金額」。「公開株数×公開価格(公募価格)」で計算される。公開価格は4月17日に決まるが、今年のこれまでの新規上場銘柄はすべて、公募の際の想定価格上限で決まっている。Gunosyのそれは1520円なので、公開株数679万6500株×1520円=103.3億円が吸収金額になる公算が大。なお、gumiのそれは450億円という巨額だった。