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山田修「展望!ビジネス戦略」

イオンに異変、業績悪化で株価急落 総合スーパー、消費者離れ深刻化で迫る終焉

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イオンモールの店舗(「Wikipedia」より/わたらせみずほ)
 1月13日の東京証券取引市場でイオン株が急落した。約1カ月ぶりの安値となる1126円まで売られ、終値は前日比6%安の1143円50銭となった。この日の東証1部値下がり率ランキング上位である。主因は前週9日に発表した2014年3~11月期の連結決算が市場予想を下回り、警戒感が広がったこと。連結営業利益は、前年同期比48%減の493億円となった。15年2月期の通年見通しは営業利益2000億円から2100億円のまま見直しされなかったが、市場はそれを絶望的と見たわけである。

 イオン全体の業績不調の主因は、本業である総合スーパー(GMS)事業である。GMS中核事業子会社であるイオンリテールの営業損益が、14年3~11月期は182億円の赤字に転落(前期は57億円の黒字)。同年3~8月期は75億円の赤字だったが、直近3カ月で107億円の赤字がさらに上乗せされた格好だ。大型化など改装店舗は一部好調だが、既存店売り上げが前期比2.4%減と不振。特に衣料品が4.1%減と大きく落ち込んだほか、食品も2.3%減と苦戦した。

 『本当に使える戦略の立て方 5つのステップ』(山田修/ぱる出版)
 イオンの岡崎双一・専務執行役GMS事業最高経営責任者は「改装は順次していくが、(店舗数が多く)分母が大きいのでどれぐらい早くできるか」(今月9日の発表)と述べている。岡崎専務はまた、「価格政策で消費増税後の対応に失敗した。値上げしたのではないかと思われる値付けをしてしまった」と敗因を語った。

●曲がり角迎えたGMS


 しかし、イオンの不調は、大型小売店舗をチェーン展開するGMSの業態がいよいよ曲がり角に来ていることの現れともいえる。ここ最近、消費者が大型GMSを訪れる頻度は少なくなりつつある。日常の買い物は、コンビニエンスストアや、アマゾン、楽天などのインターネット購入へシフトしてきた。リアル店舗で探し回るより、ネットでの大量一括比較、そして検索型のショッピングが効率的となってきた。もしくは、専門店チェーンへ行くこともあり、野菜や総菜などの日々の購買なら中小規模のスーパーで済ませることも多い。逆に贈答品などの一部高級品は、伝統的なブランド力がある百貨店で購入する。

 つまり、GMSはあらゆる業態に消費者を奪われているのだ。日本の小売業態はここ20年ほどの間に大変貌を遂げてきた。それは「大から小へ、さらに無店舗(ネット)へ」という大きな流れだ。