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ZOZO離れ、本格化はこれからか…PB事業が125億円赤字、安物ブランド化に反感も

文=A4studio
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ZOZO離れ、本格化はこれからか…PB事業が125億円赤字、安物ブランド化に反感もの画像1「ZOZO HP」より

 2019年に入り、各メディアで“ZOZO離れ”という言葉が盛んに飛び交うようになった。ZOZOが運営するファッション通販サイト「ZOZOTOWNゾゾタウン)」から、オンワードやミキハウス、ライトオンといった著名ブランドが次々と撤退しているのである。

 この不穏な流れを生んだのは、ZOZOが昨年12月25日にスタートした有料会員サービス「ZOZOARIGATO(ゾゾアリガトー)メンバーシップ」(以下、ZOZOARIGATO)だ。年額3000円あるいは月額500円(どちらも税抜)を支払うことによって、ユーザーはZOZOで常時10%の「ARIGATO割引」を受けられる。その割引額は日本赤十字社など、ZOZOの指定団体に寄付することもでき、ZOZOARIGATOには社会貢献の側面もあるというのだ。

 お得に買い物をしたいユーザー、そして寄付のあった団体はZOZOに“ARIGATO”と感謝したくなるだろうが、ZOZOTOWNに出店しているブランドの立場からすると、そう簡単な話ではない。自分の意思とは無関係に割引価格で販売されてしまうため、日頃は安易にセールを行わないブランドなどの場合、ブランドイメージが傷つきかねないのである。

 ただ、今年1月31日に開かれた2019年3月期第3四半期の決算説明会で前澤友作社長が明かしたところによると、ZOZOARIGATOが原因でZOZOTOWNへの出品を中止したのは42ブランド。これは全1255ブランド中の3.3%にすぎず、2月26日のプレスリリースでは「本年2月24日(日)時点での取り扱い商品数が前年同日対比で14.6%増加しており、ZOZOTOWN全体に与える影響は限定的であると考えております」とも発表された。

 結局、4月にZOZOは5月いっぱいでZOZOARIGATO を終了させると発表したが、強気の姿勢を見せ続けるZOZOの今後について、タレントのスタイリングやファッションコラムの執筆を手掛ける森田文菜氏に話を聞いた。

渦中の割引サービスは、ZOZOとの関係を整理する契機に

「私自身、ZOZOTOWNは頻繁にチェックしています。スマートフォンアプリをダウンロードしていると、値下げや在庫の最新情報をお知らせしてくれるのですが、ZOZOARIGATOという割引サービスに関しては、本当に突如として現れた印象でした。報道によれば、ZOZOTOWNに出店している各企業も、私のようなユーザーと同様に驚いていたようですね。ZOZOは各企業に対面で説明したわけでもなく、メールで一方的に割引サービスの開始を告げたようで、そこがまず反発を買ってしまったポイントなのでしょう。

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