「洋服の青山」は203億円の赤字、「AOKI」は54億円の黒字…なぜ?の画像1
洋服の青山の店舗(「Wikipedia」より/Mariemon)

洋服の青山」を展開する紳士服大手、青山商事が今期3度目の連結業績予想の下方修正をした。20年3月期の売上高は2190億円(従来予想は2355億円)、営業損益は4億円の赤字(同90億円の黒字)、純損益は203億円の赤字(同20億円の赤字)にそれぞれ引き下げた。

 新型コロナウイルスの感染拡大により入学式や卒業式の見送りが相次ぎ、スーツ需要が落ち込んでいる。1~3月は新入社員や新入学の大学生に向けたスーツの需要期にあたるが、入学式の中止などで店舗への来客が減少している。

 主力のビジネスウェア事業は、オフィスのカジュアル化などで低迷。販売不振に伴う店舗の減損損失を50億円計上する。傘下の靴修理店「ミスターミニット」も振るわない。スニーカーで通勤する女性が増加し、ハイヒールの修理などが減っている。同事業を運営するミニット・アジア・パシフィックの日本事業に関わるのれん代の減損損失40億円を計上する。

 昨年11月、撤退を発表したカジュアル衣料品店「アメリカンイーグル」の事業整理損84億円も計上する。アメリカンイーグルを展開する連結子会社のイーグルリテイリングは、青山商事と住金物産(現日鉄物産)の合弁会社として2010年12月に設立。12年4月に日本1号店を表参道に開店してから、19年3月末までに33店を出店した。だが、赤字経営が続き、19年3月期の売上高は122億円、営業損益は13億円の赤字。赤字が膨らみ、全店舗を閉鎖し、撤退を決めた。カジュアル衣料への進出は失敗に終わった。通期の最終赤字は創業以来、初めてのことだ。

オフィスウェアのカジュアル化でスーツ市場は年々縮小

 かつてサラリーマンの必需品だったスーツの市場は縮小している。ピークは1992年で1350万着、7750億円の市場規模だった。年々落ち込み、19年は3分の1弱の2200億円程度に縮んでいるとみられている。スーツは冬の時代と長らくいわれてきたが、今や氷河期だ。

「洋服の青山」のビジネススーツの19年3月期の販売着数は204.8万着。直近ピークの14年3月期の248.2万着から43.4万着、17.5%減った。20年3月期は、新型コロナウイルスの汚染拡大により、さらに減る。右肩下がりに歯止めがかからない。オフィスウェアのカジュアル化という環境の変化がある。これまで新興企業やIT系が中心だったカジュアル化の波が大企業にも押し寄せている。

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