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岡田正彦「歪められた現代医療のエビデンス:正しい健康法はこれだ!」

コロナワクチン、治験過程に欠陥…開発元の製薬会社、過去に論文・販売で詐欺的行為

文=岡田正彦/新潟大学名誉教授
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「Getty images」より

「見返りにモデルナ社はいったい何を得たのだろう?」とのコメントが、米国の一流医学専門誌に掲載されました【注1】。「モデルナ社」とは、新型コロナウイルスのワクチンで突然、有名になったあの会社のこと。内容は、投稿者が勤務する病院の理事長をめぐるスキャンダルのことでした。この理事長は、モデルナ社から依頼を受けてワクチンの臨床試験を担当していました。ところが、病院のトップでありながら同社の取締役も兼務し、8百万ドル(約8億3000万円)相当の株券を供与されていたというのです。

 この理事長は、名門ハーバード大学医学部の教授も兼務する女性医師です。すでに株の一部を売却していましたが、マスコミからの指摘を受け、同社の取締役を辞任するとともに、残りの売却益は慈善団体に寄付すると取材に答えています。

 この会社は、米国ペンシルバニア大学とボストン大学の2人の研究者が考え出したmRNAの応用技術を買い取り、多額のファンドを集めて10年ほど前に設立されました。徹底した秘密主義で、学術論文もいっさい発表していないことから、専門誌ネイチャーに批判の記事が掲載されたほどでした【注2】。

ファイザー社」もワクチン開発で有名になった会社のひとつで、米国に拠点を置く巨大製薬企業です。私自身、世界の巨大製薬企業が行ってきた詐欺的行為を長年にわたり調査してきましたが、この会社は常に事件の渦中にありました。米国では、国民に向けて裁判記録が広く公開されています。そこで、米国司法省や検察当局の広報、あるいは信頼できる大手メディアの情報に基づいてその概略をまとめてみることにします。

 同社は、抗てんかん薬ニューロンチンの販路を拡大するため、不完全なデータをもとに12編もの論文をゴーストライターに書かせ、有名医師に名義貸しを依頼しています【注3】。その謝礼は1件1000ドルでした。2009年、未認可の効能を多くの医師に吹聴し、処方するようそそのかしたとして告発され、鎮痛剤など13種類の薬について計2400億円もの賠償金の支払いに同意しました。米国司法省は、「医療制度を根幹から揺るがす許しがたい犯罪」と断じています【注4】。2018年にも25億円の罰金判決がありました。

「ファイザー社の新型コロナワクチンに95パーセントの予防効果」とのマスコミ発表が世界を駆けめぐったあの日、同社のCEOが自社株を売却し5億9000万円の利益を得たと報じられています。あくまで中間発表でしたから、不利なデータが暴露される前に、との判断があったのではないでしょうか。

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