パチンコ大手SANKYO、出玉規制開始期に突出した売上＆利益の理由

「Thinkstock」より

　ギャンブル依存症対策として、改正風営法がいよいよ２月から施行された。パチンコ・パチスロは健全な娯楽として新たな発展に向かうのか、あるいは衰退の道をたどるのか、注目される。

　当面は経過措置がとられるため旧基準での機種投入が残るが、経過措置の期間におけるホール側の投資は、今後の方向性を探るきっかけになる。

　出玉規制が強くなった新機種について、ホール側の投資がどう進むか、さらにユーザーがそれをどう受け止めていくかはパチンコ市場の今後を左右する。パチンコ・パチスロ機器メーカーだけでなく、機器に半導体など電子部品を供給するメーカーにとっても、当面はこれらの動きを見極めなければならない。

１８年３月期は１～３Ｑ大幅赤字だが、通期黒字見通し

　こうしたなかで、パチンコ・パチスロ機器大手、ＳＡＮＫＹＯの２０１８年３月期第４四半期（１～３月）について、注目したい。

　ＳＡＮＫＹＯの１８年３月期業績は、第１～３四半期累計時点で売上高が前年同期比３割減となる３１．８％減の４６１億９,７００万円、利益は営業損益以下すべて欠損転落で、経常では１８億６,７００万円の赤字（前年同期は５７億４,２００万円の黒字）、最終では１２億８,２００万円の赤字（同３４億１,７００万円の黒字）となった。

　にもかかわらず、通期予想では売上高は前期比で増収、さらに利益面では黒字確保はもちろん増益予想となっている（営業段階では減益予想）。通期予想は１月末に下方修正したばかりなのだが、それでも修正後で売上高はまだ対前期比３．１％増の８４０億円とみており、利益はすべて黒字で経常では５０億円、最終では３５億円となっている。逆算すると、第４四半期（１～３月）だけで３７８億円の売上と、４７億円あまりの当期利益確保が必要となるのだが、可能なのだろうか。

　風営法改正時期に当たる第４四半期に、なぜこのように集中した売上と利益をあげることができると考えているかというと、それはＳＡＮＫＹＯが同期にヒット機種を含む多くのラインアップを一斉に市場投入するからである。

４Ｑにヒット機種含み９タイトルを一挙投入

　ＳＡＮＫＹＯでは、第４四半期に集中してパチンコで一気に６タイトル、パチスロで３タイトルを投入する。第１～３四半期累計でパチンコ９タイトル、パチスロ３タイトルだったから、これまでの９カ月にほぼ匹敵する投入タイトル数となる。加えて、パチンコでは『フィーバー機動戦士Ｚガンダム』、パチスロでは『エヴァンゲリヲン』と、それぞれ人気タイトルを投入する。

　第１～３四半期累計でＳＡＮＫＹＯのパチンコ販売台数は８万台だが、第４四半期だけで８万４,０００台の販売を見込み、パチスロも同様にここまで９カ月で１万８,０００台だったが、第４四半期だけで１万１,０００台を見込んでいる。

　パチンコ・パチスロメーカーは、従来からヒット機種が出るときには多くの売上をあげ、その端境期には低迷するというのがよくあった。その経験則からすれば、こうした会社側の予想もうなずけるのだが、パチンコ・パチスロ市場が後退傾向のなか、さらに風営法改正という状況のなかではどうなるだろうか。同じようにホールが投資を継続するか、注目される。ＳＡＮＫＹＯの第４四半期に注目したいといった所以である。

　ちなみに同期で投入する機種は、いずれも風営法改正以前の基準タイトルで、経過措置として認められているものとなっている。その意味でもホール側の考え方にひとつの結果が出ることになる。また、ここにきて旧基準機の各社投入が相次ぎ、保通協の型式試験が遅れているという情報もある。そうなると、来期へずれ込むリスクも出てくる。

　今後ＳＡＮＫＹＯでは、当面の間は改正前の基準と改正後の基準の機種を織り交ぜながら市場投入していく予定になっている。新機種をなるべく先送りするのか、いち早く新機種に切り替えていくのか、そのあたりも重要となる。
（文＝高橋潤一郎／クリアリーフ総研代表取締役）