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あの話題のゲーム会社、上場に疑惑広まる 大放言の社長ツイッターにも注目集まる

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国光宏尚・gumi社長のTwitter
 2014年12月に東京証券取引所第1部市場に直接新規上場したゲーム開発会社gumiのディスクローズ(情報開示)姿勢が問題になっている。同社は3月5日に15年4月期業績を大幅に下方修正し、株価は連日のストップ安に売り込まれた。上場前に実は下方修正の兆しがあったのではないか、と市場は疑っている。

 15年4月期の営業利益は従来13億2900万円の黒字計画だったが、修正後は一転、4億円の赤字見通しとなった。売上高も従来予想に44億7200万円届かない265億円としている。同社は下方修正の要因として、主力のゲームである『ブレイブ フロンティア』(ブレフロ)の月間アクティブユーザー数の弱含みや、海外版の第4四半期計画未達、パブリッシングサービス(他社が開発したゲームをgumiの海外拠点を使って提供する)の立ち上がり遅延、海外向け新規タイトルの売り上げ計画未達などを挙げている。

 3月6日、第3四半期(14年5月~15年1月)の決算記者会見で国光宏尚社長は「第3四半期までは順調だった。2月に入ってブレフロ、パブリッシングサービスの立ち上げ遅れなどすべてが重なった」と釈明した。上場した12月18日時点では下方修正が読めなかったというわけだ。また、株主には「株価下落は申し訳ない」としたものの、「やるべきものは見えている。来期業績回復で期待に応えたい」と自信を見せた。

●異例中の異例


 しかし、市場関係者の間では疑念が広まっている。

「1カ月だけで複数の要因が同時に下向くというのは、異例中の異例」(ゲーム担当アナリスト)

 また、公募・売り出し株式数は1100万株以上という大型IPOで、損をした投資家は多数に上る。投資家としては「やるべきことが見えてから上場すべき」との声が上がるのは当然だ。

 IPOの際にgumi株式を売りさばいた主幹事証券、野村証券への道義的責任も問われるところだが、下方修正時のリポートでは「売上高が下振れたが、今後は新規タイトル投入とコスト管理に注目」、翌日の第3四半期発表時には「来期以降の鍵となるパイプラインの詳細が示された」など、前向きに捉えられる表現に終始している。

 そうした中、国光社長のツイッターも注目されている。上場前の13年12月には「gumiで時価総額8兆円は見えた!」、14年3月には「日本のIPOマーケットは異常。企業も証券会社もIPOすることだけが目的になってしまっている」「組織力が出来てからでないとIPOすべきでない」など言いたい放題。しかし現実はIPO直後での大幅な下方修正など、企業として組織が未熟といわざるを得ない状況だ。