不正発覚で真逆の結果…SUBARUは社長引責辞任で大幅増益、修会長居座るスズキは大幅減益

　遅ればせながら、自動車メーカーの4～6月決算を振り返ってみる。特筆すべき点は、検査不正が相次いで発覚した自動車メーカーの対応が分かれたことだ。

　SUBARU（スバル）は2018年6月、吉永泰之社長が引責辞任し、代表権のない会長に退いた。他方、スズキは鈴木修会長が1年間無報酬とした。鈴木俊宏社長は賞与を辞退し、半年間、月額報酬を50％減額した。スズキは経営陣の報酬を減らしただけで、経営責任は明確にしなかった。

　SUBARUとスズキの決算は、経営のありようの写し鏡となった。

　SUBARUの19年4～6月期連結決算（国際会計基準）は、売上高に当たる売上収益が前年同期に比べて16％増の8334億円、営業利益は48％増の922億円、純利益は40％増の664億円。大幅な増収増益となった。

　SUBARUの株価は9月17日、約4カ月ぶりに年初来高値を更新し3139円をつけた。年初来安値（1月4日）の2227円から41％上昇した。検査不正や部品の不具合で1000億円超の費用を計上した19年3月期から業績は大きく反転。株式市場は「SUBARU復活」と受け止めた。

　一方、スズキの19年4～6月期連結決算（日本会計基準）は、売上高が前年同期比8％減の9075億円、営業利益は46％減の626億円、純利益は53％減の405億円。大幅な減収減益だった。

　決算発表翌日の8月6日、スズキの株価は年初来安値の3501円に沈んだ。年初来高値（1月21日）の5986円から41％下落した。

　SUBARUとスズキの決算はコントラストが鮮やかだったが、業績が悪化したのはスズキに限ったことではない。自動車大手7社のうち5社の連結純利益は前年同期比でマイナスとなった。新興国の景気の減速で中国やインド、東南アジアで販売が落ち込んだことが響いた。円に対して新興国の通貨安も逆風となった。

【自動車大手7社の連結純利益】（19年4～6月期）
・トヨタ自動車　6829億円（前年同期比4％増）
・本田技研工業（ホンダ）　1723億円（同29％減）
・日産自動車　63億円（同94％減）
・スズキ　405億円（同53％減）
・マツダ　52億円（同75％減）
・SUBARU　664億円（同40％増）
・三菱自動車　93億円（同67％減）

SUBARUは米国市場で堅調

　純利益の伸び率では、SUBARUが際立って高い。最大の市場である米国で、スポーツ用多目的車（SUV）「レガシィ　アウトバック」が絶好調だったことが寄与した。

　アウトバックは4輪駆動で、オフロードも力強く走破できるSUVの上位車種。走行性能にこだわる“スバリスト”（スバルの車を愛する人々の意味）をターゲットにした車だ。

　アウトバックなどSUBARU車の4～6月期の米国販売台数は約18万台。前年同期に比べて20％も増えた。ゼネラル・モーターズ（GM）など“ビッグ3”は合計で新車販売台数が2％減り、日本車全体も3％減っただけに、SUBARUの“快速”ぶりが鮮やかだ。

　SUBARUは、販売台数を追わず、趣味性の高いユーザを味方につけるクルマづくりを行っている。米国のスバリスト向けに絞り込んだ作戦が、一人勝ちにつながった。