近大附属中高はネットで学習継続、花まるはZoom自学室…問われる学校の存在意義

　新型コロナウイルス肺炎の拡大予防措置として、全国の小中高等学校などで一斉休校措置が取られて1カ月。ネット上ではさまざまな学習コンテンツが無料で公開され、ネット環境さえあれば自宅にいながら学べるということが証明された今、未来の教育の姿を模索する動きが始まっている。学校や塾など教育現場ではどんなことが起きていたのか。近畿大学附属高等学校・中学校と花まるグループのスクールFCの取り組みを取材した。そのなかで見えてきたこととは――。

ICT教育に力をいれてきた学校では、休校措置にもスムーズに対応できた

　一斉休校措置が発表された翌週3月2日から、休校に踏み切った近大附属中高。その際、生徒に対して行ったのは、「通常通り、学校からの連絡システムに必ず目を通すこと」という1本のメールを送信するだけだった。休校中の学習は、双方向の連絡システムを活用して、e-ラーニング教材の視聴範囲やYoutubeのURLが提示され、オンライン上でレポートを提出したり、確認テストを行ったり、各教員が必要に応じて対応をしているという。

　しかし、こういう事態に一番担保しなくてはいけないのは、生徒の精神的安定と心理的サポートだ。そこで、オンライン会議システムを使用してホームルームを行ったり、なかには、生徒たちの希望により、リアルタイムのオンライン授業を行った教員もいる。このように、休校中でもクラウド上で学校運営が続けられているのだ。

　このようなスムーズな運営ができているのは、教員も生徒もICTの活用に慣れていたから。同校は、2013年から全校で一人一台のipadを導入して以来、すべての生徒、教職員が24時間365日双方向にやりとりできる通信システムを活用した学校運営を実施してきたICT教育のトップランナーだ。

　そこで、同校の教育改革推進室長 乾 武司教諭にICT教育の可能性について話を聞いた。

ICTの活用で、学校の存在そのものの意義が問い直される

　日常的に、オンラインでの双方向のやり取りに教員も生徒も慣れていたので、本校では急な休校装置にも、慌てずに対応ができました。今回明らかになったのは、ICTを使った学校運営をスムーズに行うためには、

（1）双方向のオンライン通信システムが確保されていること。

（2）24時間使える一人一台のデジタル端末があること。

（3）常日頃から教員生徒双方のICT活用スキルが磨かれていること。