百貨店向けアパレルブランドの苦境は続くのか?勝ち組はワールド、三陽商会は赤字拡大の画像1
ワールド本社(「Wikipedia」より)

 百貨店の苦戦は、出店するアパレルブランドにも影響を与えている。東京商工リサーチが上場アパレル12社の売上高と全国の百貨店の売上高の推移をまとめた「上場『百貨店向けアパレルブランド』主要企業の業績動向調査」によると、上場アパレル12社の売上高合計(連結)は2014年度の1兆1376億300万円から17年度には9731億9200万円となっており、5年間で14.4%の落ち込みを見せている。

「百貨店事業に多くのリソースを割いているアパレルブランドは厳しい局面が続く。今後は、脱百貨店化に向けた戦略が求められてくる」と語る、東京商工リサーチ情報本部情報部の二木章吉氏に話を聞いた。

売上高トップ3はワールド、オンワード、TSI

――百貨店向けアパレルブランドの現状はどうなっていますか。

二木章吉氏(以下、二木) 百貨店向けアパレルブランド主要上場12社(以下、百貨店ブランド)は直近の本決算で、判明分だけで8社の売り上げが前期を割り込み、利益も8社が減益、5社が最終赤字となっています。百貨店ブランドは中~高価格帯の商品がメインのため、ECの台頭、オフィスカジュアルの定着、消費者の節約志向などの要因で苦戦を強いられ、さらに低価格帯のアパレルブランドとの競合も激化しています。

 また、地方を中心に百貨店の閉店が増えています。三越伊勢丹ホールディングスは3月に新潟三越を閉店、そごう・西武は8月に西武岡崎店と大津店を閉店することを発表しており、そごう西神店と徳島店も閉店が予定されています。これらの流れはアパレル各社にも影響を及ぼし、百貨店ブランドの中には地方からの撤退や店舗のリストラを図る動きもあります。

――百貨店ブランドで好調な企業はどこでしょうか。

二木 ワールド、オンワードホールディングス、TSIホールディングスの上位3社は百貨店以外にもビジネスチャンスを拡大しています。「23区」「五大陸」「Jプレス」などのブランドを展開するオンワードは直近で赤字を計上しましたが、ワールドは前期まで、TSIは今期増収に転じており、これは百貨店以外のセグメント利益の増加が寄与しています。

 たとえば、ワールドはM&Aを活発化しており、百貨店事業の比率を減少させています。TSIも同様で、若者に人気のセレクトショップやアパレル企業を次々と子会社化し、最近も   カジュアルウェアが主力の上野商会を約150億円で買収。百貨店向けブランドと並行して、若者向けのカジュアルウェアに力を注いでいます。

――そのほかの有力な百貨店ブランドの現状は。

二木 「アーペーセー」や「イル ビゾンテ」などの主力ブランドを持つルックホールディングスは、百貨店だけでなく路面店やファッションビルへの出店を強化しており、若者向けに注力しています。百貨店ブランドでは異質な存在といえるでしょう。

 一方で、中国企業の傘下で再建途上のレナウンは6期、「ポール・スチュアート」「エポカ」などの三陽商会は5期、「DAKS」などの三共生興は5期、「ピエール・カルダン」のライセンスなどを展開するラピーヌは6期連続の減収と、苦境が鮮明になっています。

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