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たかぎこういち「“イケてる大先輩”が一刀両断」

アパレル業界、なぜ今、販売員の募集が急拡大?求められる即戦力&複雑化するスキル

文=たかぎこういち/タカギ&アソシエイツ代表、東京モード学園講師
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アパレルショップ(「gettyimages」より)

 2020年春に始まったコロナ禍がアパレル業界の大きな構造変革を進め、希望退職者募集、商業施設での直営店の大量閉鎖、百貨店での売場縮小、展開ブランド統合などで失業の嵐が吹き荒れた。

 パーソナルキャリアの発表によれば、アパレル・ファッション業界の転職市場では21年10~12月の新規求人数が、コロナ禍前の19年4~6月を9.1%上回った。同期を上回るのはコロナ禍直撃以降初めてである。その間に急成長したEC向けのIT人材確保は一巡し、販売増に向けた人材確保が強化され始めている。求人数をサービス登録者数で割る転職求人倍率は、業界全体で1.76倍と、21年7~9月から0.44ポイント増えた。本稿では、転職者と就職希望者の両面から業界の今後を考えてみたい。

1.新卒採用状況、転職者状況のまだら模様

 まず、転職市場から見ていきたい。コロナワクチン接種が進み、3月21日をもって全都道府県のまん延防止等重点措置が終了した。多くの企業がオミクロン株感染拡大の影響は軽微とみて、市場の反動も含めた回復観測を持ち始めている。

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『アパレル業界のしくみとビジネスがこれ1冊でしっかりわかる教科書』(たかぎこういち/技術評論社)

 アパレル・ファッション業界に特化したパーソナルキャリアの転職サービス「クリーデンス」の情報を見てみよう。20年4~6月の新規求人数は、コロナ禍直撃前の19年同期と比較すると37%減の落込みとなった。20年10月以降も前年同期比約10%減が続いた。しかし、コロナ禍によるEC市場の伸びにより、D2C(ダイレクト・ツー・コンシューマー、消費者直接販売)業種がネット空間だけでなくリアルショップ出店に意欲を見せた。商業施設内でのファッション系店舗大量退店、路面での大量閉店により出店条件が従来と大きく変わったこともあり、魅力的なロケーションを確保できる可能性が出てきた。ネットではできない試着や、店員と顧客のリアルなコミュニケーション、潜在顧客への認知向上目的の出店が相次いだ。

 さらに都心と違い、地方のオーナーが運営するセレクトショップやデザイナーブランド店はコロナ禍の影響をほとんど受けなかった。根強い顧客基盤のお陰である。流動客が主要客となる都心ターミナル型セレクトショップとは対照的であった。

 ラグジュアリィブランドも売り上げが伸長し、派遣社員から正規社員への変更、販売代行業者への業務委託から直営店への切替、より良いロケーションへの新規出店、既存店の売場面積拡大などが相次ぎ、販売員の募集は急拡大している。

 一方、23年度新卒採用の状況をみてみると、合同就職説明会の出展企業数は減少傾向にある。マイナビとMORIパーソネル・クリエイツが共同運営する「FB(ファッションビジネス)就職セミナー」は、前年同様に東京に絞って対面で開催されたが、出展企業数は感染拡大を危惧し減少した。採用計画が固まらない企業も少なくなく、就活生にとっては不透明な状況が続いている。

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