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急速に息吹き返す商船三井、純利益656%増の理由…非・海運事業に果敢に進出

文=真壁昭夫/多摩大学特別招聘教授
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商船三井のHPより

 海運大手の商船三井は、脱炭素関連分野の強化で長期的な成長性を目指している。業務の一つに、国内での海洋温度差発電事業がある。また、東アジアの新興国地域で同社は洋上風力発電への取り組みを強化し、関連作業の支援を行う船舶の運航体制も整備している。収益源を多角化し、ウクライナ危機などによる世界経済の“ゲームチェンジ”への対応力を高める意図がありそうだ。国内企業のなかでも、商船三井の新しい取り組み強化のスピードは迅速と評価できる。

 ただ、そうした取り組みは、今後の競争激化に対応するために必要な条件ではあるが、それだけで十分とは限らない。世界の海運業界では、急速かつ大規模に脱炭素への取り組みを進めたり、世界全体でのタンカー運航オペレーション体制を強化したりする企業が増えている。競争が激化するなかで商船三井は国内外の企業との連携や買収戦略などを強化し、収益源の多角化に取り組むだろう。ウクライナ危機によってエネルギー運搬などのための海運業の重要性は一段と高まった。同社経営陣は、そうした環境の変化を事業運営体制強化のチャンスと捉えているように見える。よりダイナミックに改革が進む展開が期待できそうだ。

現在の商船三井の業務の概要と展開

 現在、商船三井の業績は好調だ。2021年4〜12月期の純利益は前年同期比656%増の4,871億円だった。大幅増益の要因として、世界的な海運市況の逼迫が大きい。新型コロナウイルスの発生以降、世界的な“巣ごもり需要”の急増が海運需要を押し上げた。昨年夏のデルタ株の感染再拡大によって世界全体でタンカー、コンテナ、船員、さらには陸上でのトラック輸送などの物流が大幅に停滞した。その影響は依然として深刻とみられる。

 米国では労働市場が急速に改善し個人消費が盛り上がった。港湾の混雑が深刻な西海岸を避けて、東海岸へタンカー運航を切り替える荷主も増えているようだ。その状況下、中国では感染再拡大が深刻化し、世界最大のコンテナ取扱量を誇る上海の港湾施設の稼働率は低下しているとみられる。供給制約の解消には時間がかかる。海運市況のひっ迫は続くだろう。コンテナ輸送を軸に、商船三井の収益は増加基調を維持する可能性がある。

 その一方で、商船三井は急速に海運事業以外の分野で新しい取り組みを増やしている。象徴的な取り組みが、海洋再生エネルギーを用いた発電事業だ。その一つに海洋温度差発電事業がある。海洋温度差発電は海水の温度差を利用して計画的な発電を目指す技術として注目されている。低緯度の地域では、海面から水深100メートル程度までの海水の温度は年間を通して26~30℃程度に保たれている。その一方で水深が深くなるにつれて海水温は低下する。海洋温度差発電では、表層の海水と水温が1~7°C程度の深層水の温度差を用いて発電を行う。

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