出身大学のランク、企業では無意味で昇進と無関係？大学別の企業役員数で意外なデータ

　世間で広く認知される大学のランクは、入学時の難易度に基づいている。難易度を偏差値と置き換えても良いが、大手予備校や大手教育出版社が毎年算出する入学時（一般入試）の偏差値が大学の格付けをほとんど決めてしまうといっても良い。

　実際、旧帝国大学の国立大学に加え、東京工業、一橋、早慶上智、国際基督教（ICU）、GMARCH（学習院、明治、青山学院、立教、中央、法政）、関関同立（関西、関西学院、同志社、立命館）など一流と目される大学グループの略称は難易度を素直にトレースしたものであり、例外は見られない。「子供をGMARCH以上の大学に進学させれば成功と考える保護者は多い」（学習塾講師）というのも、この評価が定着しているためだろう。

　ただ入口（入学時）はともかく、出口（卒業後）の大学の評価はそれほど言及されていないようだ。これも実社会のコースは多様かつ複雑であり、評価することがより困難になるためだろう。エリートコースの基準は職種や業種によって異なり、地位ばかりではなく収入も影響してくる。

　もっとも、「エリートコースか否かの勝負付けは、大学入学の時点でほとんど決まる」（経営コンサルタント）と信じる向きは多い。確かに「難関資格御三家」と呼ばれ、資格取得後は高い確率で恵まれた地位と待遇が保証される国家公務員総合職（旧I種）、司法試験、公認会計士試験合格者の出身大学上位は例年、前述した国立大、一流私大が名を連ねており、それ以外の大学が入ることは少ない。

　だが、受験テクニックをそのまま活用できるペーパーテスト主体の試験ではなく、職務の性質上、勤勉さはもとより安定した事務処理能力、指導力、協調性など、より総合的な能力が問われる民間企業の役員の出身校データを見ると、また異なった眺めが見えてくる。

出身大学の難易度と昇進度

　東洋経済新報社が発行している『役員四季報』（2016年版）の上場企業役員の出身大学ランキングによれば、トップは慶應で以下、早稲田、東大、京大、中央とお馴染みの顔ぶれだが、日大が7位に入り、ベスト30以内には東海（24位）、近畿（30位）と難易度では中堅どころの私大が入っている。ベスト50以内には名城（39位）、福岡（40位）と首都圏、近畿圏以外の私大もランクインしている。いずれも学生数の多い総合大学であるために「数の力」と揶揄されそうだが、難易度ではトップクラスのICUや多くの国公立大学がランク外（ランクは124位まで掲載）であることを考慮すれば、各私大の上場企業すなわち有力企業での昇進度は高いと見なして良いのではないか。