オーディオの名門、パイオニアが経営の岐路に立たされている。カーナビ事業の業績悪化を受け、カルソニックカンセイなど複数の企業と提携について協議している。カルソニックカンセイは日産自動車が2017年、米投資ファンド、コールバーグ・クラビス・ロバーツ(KKR)に身売りし、KKRの傘下に入った。共同出資会社を設け、パイオニアが自動車メーカー向けOEM(相手先ブランドによる生産)の事業を移管する案を中心に検討されている。
パイオニアはインクリメント・ピー(IPC)という優良100%子会社を持つ。IPCはカーナビや自動運転に欠かせないデジタル地図のデータを持っている。虎の子の子会社が、パイオニアが危機を脱するための“切り札”と見るM&A(企業の合併・買収)の専門家もいる。
パイオニアの2018年4~6月期決算の売上高は前年同期比0.6%増の838億円、営業損益は15億円の赤字(前年同期は2億円の赤字)、最終損益は66億円の赤字(同20億円の赤字)だった。主力のカーエレクトロニクス事業でカーナビの販売不振に加え、自動車メーカー向けの開発費用がかさんだうえに、特許訴訟に関連する損失の引当金など特別損失が響いた。
決算短信で「継続企業の前提に疑義が生じている」(GC注記)と記載した。これは究極のリスク情報で、経営に赤信号が灯ったことを意味する。
18年3月期に純損失71億円を計上。営業活動キャッシュ・フローから投資活動にかかるキャッシュ・フローを差し引いたフリー・キャッシュ・フローが172億円のマイナスとなった。
19年3月期の連結営業損失は、50億円の赤字を見込んでいる。18年度中に返済期限が到来する長短借入金は343億円ある。だが、現金預金は3月末より66億円減り、6月末には290億円しかない。このままでは借入金を全額返済するのは不可能だ。9月末が期限の借入金の返済もあり、待ったなしの状況だ。
経営改善計画を主力の三菱UFJ銀行など銀行団に提示し、借入金の借り換えを予定していた。ところが、作業の遅れから経営改善計画を銀行団に提示できず、借り換えの合意が得られなかった。銀行団が借り換えに応じなければ、その時点で資金が底をつき、経営が破綻する。そこで、経営破綻を回避するためにスポンサーを探している。まさに時間との勝負なのだ。