ケンタッキーフライドチキン(KFC)が売り上げの減少で苦しんでいる。全店売上高は7月こそ大幅減だった前年同月の反動で大きく上回ることができたが、6月まで9カ月連続で前年割れを起こしていた。直近では、6月が3.1%減、5月が4.9%減、4月が6.3%減と大幅な減収だった。2018年3月期は前年比1.7%減、17年3月期が0.9%減となっており、売上高の減少が止まらない状況にある。
KFCの18年3月末時点の店舗数は1153店だが、そのうちの約3割が直営店で、残りの約7割がフランチャイズ(FC)店だ。このうち直営店に関しては既存店の客数を公表しており、それを確認してみると、近年、客離れが起きていることがわかる。これが全店売上高を押し下げる要因となっている。
全店売上高同様、直営既存店客数は7月こそ前年同月を上回ったものの、6月まで9カ月連続で前年割れとなっている。6月が5.5%減、5月が8.1%減、4月が8.5%減と大幅な減少となった。18年3月期は前年比4.2%減、17年3月期が2.5%減となっており、客離れが長らく続いている状況だ。
運営会社の業績も厳しい。8月8日に発表された日本KFCホールディングスの18年4〜6月期連結決算は、売上高が前年同期比18.7%減の154億円、本業の儲けを示す営業損益は5.1億円の赤字(前年同期は1億円の赤字)だった。最終的な儲けを示す純損益は、3.2億円の赤字(同6.3億円の黒字)となっている。
約370店を展開していたピザハット事業を昨年6月12日に売却したことが減収の大きな要因となったが、それに加えKFC事業の不振も影響した。KFC事業の不振は減益要因にもなっている。
同社はピザハット事業を1991年から始めたが、経営は困難を極めた。変則決算や事業セグメントの変更などがあるが、この10年でセグメント利益が黒字だったのは2回だけだ。不振が長らく続き、収益の改善が見込めないことから売却に踏み切ったとみられる。