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ピザハット事業を売却したことで事業の柱がひとつなくなってしまったわけだが、それに代わる事業が別にあれば、ことさら騒ぐ必要はなかった。しかし、KFC事業とピザハット事業以外には手が回らず、第3の事業を育てることができていなかった。2大事業のひとつがなくなった今、経営の不安定さが増している。
とはいえ、まったく何もしていなかったわけでもなかった。バル形式のKFCの店舗展開を16年3月から始めたほか、同年11月からはサンドイッチなどの食事メニューが加わったKFCの新業態店「KFC plus」を、17年8月からは鶏総菜専門店「THE TABLE by KFC」を始めるなど、新たな試みを行ってはいる。ただ、どれも店舗数が限定的で業績への貢献は小さい。
第1の事業であるKFC事業も安泰ではない。店舗数は長らく1100店台で推移し、伸びが見られない。飽和状態にあるといえるだろう。KFC事業の売上高はここ数年、600億円台と概ね横ばいで推移しており、売上高も伸び悩みを見せている。
同事業のセグメント利益の低下も致命的だ。11年3月期には、事業売上高に占める割合が10%超にもなる74.9億円の利益を稼ぎ出していたが、その後は縮小傾向を示し、18年3月期は4.9億円の赤字に陥っている。競争が激化したほか人件費などのコストがかさみ、利益を圧迫していった。
国内ではKFCの規模を現状以上に拡大させることは難しいだろう。もし拡大させるのであれば、KFCの競争力を今以上に高める必要がある。主力商品のフライドチキンはハンバーガーなどと違い、アレンジがしづらい商材のため付加価値をつけづらく、競争力を高めることが難しい。そのため、KFC plusのようにフライドチキン以外の食事メニューを開発するといった斬新な施策が必要だろう。KFC plusを増やしていくことも十分考慮の余地がある。
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