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大気汚染でシャープ・パナにも蜘蛛の糸

中国で死者多数の鳥インフルエンザ猛威 さらにPM2.5で医薬・除菌など“マスク銘柄”急騰

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マスク流行ると待ち合わせもおぼつかない。
(「足成」より)

 中国でH7N9型鳥インフルエンザで死者が増え続けている。4月4日夜の時点で死者は5人、感染者数は死者を含めて14人となった。WHO(世界保険機構)は現在までのところ、人から人への感染例はないとしているが、人から人へ感染するタイプにウイルスが変異する可能性は否定できない。ウイルスの感染拡大の懸念が強まり新型鳥インフルエンザ対策関連銘柄は連日、急騰している。

 4月4日の東京株式市場で空気中のウイルスなどを抑制する除菌製剤、クレベリンを手掛ける大幸薬品はストップ高で前日比150円(16.9%)高の1038円と年初来の高値を更新した。東証1部の株価上昇率で第1位。

 鳥インフルエンザワクチンの開発を進める、創薬ベンチャーのUMNファーマ(東証マザーズ)はストップ高で同700円(18.4%)高の4500円。インフルエンザ簡易診断薬を手掛けるカイノス(JQ上場)は同25円(3.7%)高の698円だった。

 中国当局がタミフル、リレンザ、イナビル、ラピアクタの4種類の抗インフルエンザ薬が効果がある可能性が高いとしていることから、ロシュ社のタミフルの国内販売元の中外製薬は2328円の年初来高値をつけた後、201円高の2325円で引けた。イナビルは第一三共(45円高の1761円、高値は1763円)、ラピアクタは塩野義製薬(6円高の1928円、高値1929円)も買われ、シキボウ、ダイワボウホールディングス、アゼアス(東証2部)、栄研化学なども賑わった。アゼアスは米デュポン製の防護服を販売している。ここまでくると連想ゲームに近い。

 一方、中国の清華大学などは2010年の中国の死者の約15%に当たる123万4000人が、微小粒子状物質、PM2.5などの大気汚染が原因で早死にした、との研究報告をまとめた。このショッキングな報告は精華大学で開かれた「大気汚染と健康に関する研究会」で発表された。

 同報告書は「大気汚染の影響はインドやパキスタンなどでも大きく、世界では320万人が早死にした」としている。報告書は「大気汚染は今日、世界のトップリスクになっている」と分析している。

 日本でも大気汚染には敏感だ。「PM2.5は中国だけでなく、国内のたばこの受動喫煙、排気ガスにも多く含まれていることが報じられている。ひょっとしたら、PM2.5の来襲で3月に株価が急伸したが、初夏以降もPM2.5関連相場が続くかもしれない」。兜町では、こうした強気の見方が増えている。

 大気汚染の原因の一つとされるPM2.5が、時ならぬビジネスチャンスを産業界にもたらした。

 空気清浄機が売れている。日本電機工業会が発表した白物家電の2013年2月の国内出荷実績によると、空気清浄機は前年同月比49.5%増の45万台強と大幅に伸びた。金額では同47.6%増の115億円に達した。1月は台数・金額ともに前年実績を下回っていたが、PM2.5や黄砂の飛来の予報を受けて2月に急増した。

 変な言い方だが汚染の本場、中国でも空気清浄機は売れている。命に関わるのだから深刻だ。値段が高くても性能の良い日本製を買う。中国の空気清浄機の市場規模は、2007年の61万台から2012年には162万台に急増した。

 勢力地図を見ておこう。空気清浄機はシャープ、パナソニック、ダイキン工業の3社の寡占状態。中国向けに増産している。今、後発のダイキン製のモデルが売れているという。ダイキン製品は中国市場で1月に前年同月比3.6倍と躍進した。

 東芝は中国の家庭用の空気清浄機市場に新規参入する。中国で委託生産し、国内で販売しているのと同じ製品を4月から投入した。

 各メーカーとも中国の富裕層を当て込む。中国の大気汚染問題は一朝一夕に解決できない。今後とも、空気清浄機の市場の急拡大が見込めると判断している。

 マスクもチャンス到来だ。家庭用マスクの最大手の興和は「3次元マスク」の生産量を5倍に引き上げる。中国での販売も始める。アイリスオーヤマはズバリ「PM2.5マスク」(商品名)を4月1日から国内で発売した。5枚入り600円だ。生産は中国・大連の工場。九州地域から順次発売して、3カ月間で250万枚の販売を目指す。