スーパーマーケットの米売り場には、十数種類の銘柄が陳列されていた。そのなかの数銘柄に「特A取得」の表示があった。2月27日に日本穀物検定協会が発表した2018年産米の食味ランキングの結果に基づくものだ。
銘柄米の通信簿ともいえる食味ランキングは、今回で48回目。18年産米の154産地品種について食味試験を行った結果、最高評価の「特A」に格付けされた銘柄数は前年産よりも12多い55となり、過去最多を記録した。注目は昨年「特A」から陥落した新潟県・魚沼の「コシヒカリ」が、1年で「特A」に返り咲いたことだ。“陥落組”では、岩手県・県南の「ひとめぼれ」など7産地の銘柄が「特A」に復帰した。
今回、初めて「特A」に選ばれたのは9銘柄。18年産米で本格デビューした山形県の新品種「雪若丸」は、村山と最上の2地区が初出品で「特A」を獲得した。静岡県・西部の「にこまる」と徳島県・北部の「あきさかり」は、静岡、徳島県勢初の「特A」となった。この結果、これまでの特A獲得県は42道府県となった。
今回のランキングを県別に分析すると、特A銘柄が多いのは以下のとおり。
・4銘柄…山形、福島、新潟
・3銘柄…宮城、秋田、栃木
・2銘柄…北海道、岩手、富山、長野、岐阜、兵庫、福岡、佐賀、大分
こうして見ると、東北勢の強さが目立つ。山形、新潟両県は昨年の2銘柄から倍増した。
収穫量は前年より微増
18年は米作農家にとって転換期の1年となった。減反政策が廃止され、全国、そして各地の生産がどう変化するのかに関心が集まった。18年産米の作況指数(全国平均)は98で「やや不良」。作付面積は17年の137万ヘクタールから138万6000ヘクタールと、1万6000ヘクタール増加した。
収穫量は732万7000トンで前年の730万6000トンから若干増となった。減反廃止で作付面積は増えたものの、主産地の天候不順で供給量が絞られたことから、結果的に需給バランスは保たれた。
今後、主食米の作付面積が増え続けるのかどうかが注目点だ。米価に影響を及ぼすだけに見過ごせない。
産地別にみると、主食米収穫量で前年トップの北海道が低迷した。6月、7月の低温と日照不足が原因とみられ、作況指数は90と全国最低。47都道府県で唯一「不良」となった。高価格帯の主力銘柄「ゆめぴりか」の作柄がふるわなかった。主食米の収穫量は48万9600トンと、ついに50万トンの大台を割り込んでしまった。
北海道と毎年首位争いを演じている新潟県も、6月以降の少雨と高温に苦しんだ。作況指数は95(やや不良)と、過去10年で最低だった。作付面積は前年の10万300ヘクタールから10万4700ヘクタールに増えた。収穫量は55万6000トンで52万7600トンから2万8400トン増加した。
主食米の収穫量トップの座は、前年の北海道から新潟県に移った。主食米収穫量トップと食味ランキング「特A」4銘柄取得によって、米どころ新潟は日本のコメづくりの頂点に返り咲いた。