ネットフリックスやアマゾンプライムの足元にも及ばない国内動画勢…まずdTVが脱落

　ネット動画配信の雄として国内で圧倒的なシェアを誇っていたドコモの「dTV」だが、最近はシェアが下がり続けている。ネット動画配信業界は「Amazonプライム・ビデオ」「Netflix」「Hulu」の海外御三家が着実にシェアを伸ばしており、国内業者も「GYAO！」「U-NEXT」「TSUTAYA TV」などがひしめきあっている状況で、まずdTVが失速し始めたという構図だ。

　乱立する動画配信サービスの勢力図や生き残りのカギなどについて、ITジャーナリストの三上洋さんに聞いた。

圧倒的強者の海外4社に日本勢は完敗

　国内外を問わず、サブスクリプション型のネット動画配信サービスは群雄割拠の時代だ。しかし、その違いがいまいちわからないという人も多いだろう。そこで、まずは現状の業界勢力図を三上氏に聞いた。

「ユーザーの支持が厚く利用者も伸びてきているのは、Netflix、Hulu、Amazonプライムに『DAZN』です。残念ながら、日本の事業者はこの4社に完敗しているのが現実です」（三上氏）

　Netflixの強みは、なんといってもオリジナルコンテンツだ。今年度だけでも1兆円を超える予算をつぎこんで映画やドラマを自社で制作、独占配信している。

「オリジナルコンテンツに1兆円かけるというのは、日本ではどう考えても不可能です。1兆円は想像できない数字ですが、アメリカ3大ネットワーク各社の年間予算の2倍以上で、日本の映画制作費の約50倍。今や、Netflixは世界最大のオリジナルコンテンツ制作会社になりつつあるのです」（同）

　対するHuluの強みは、自社制作も含めた海外ドラマと日本テレビ系のコンテンツだ。Huluは2014年4月に事業資産を日テレの子会社であるHJホールディングスに譲渡したが、17年には米国のHuluが再び経営に加わっているため、実質的には海外事業者という位置づけになる。

「この2強に対し、Amazonプライムは日本向けのオリジナルバラエティを制作する戦略で支持されています。Amazonの予算はバブル期のゴールデンタイムの番組並みで、ロケはスタッフ全員帯同で宿泊は高級ホテルらしいです」（同）

　金に物を言わせているのはAmazonだけではなく、スポーツ専門配信サービスのDAZNも同じようだ。

「国内外のスポーツの放映権を幅広く押さえているため、スポーツファンはDAZNに入らざるを得ない。DAZNはJリーグの放映権を10年間2100億円で勝ち取るなど、日本での本格的なシェア獲得に動いています」（同）

dTVの加入者が激減した理由

　そんな海外勢に国内事業者は太刀打ちできていない。なかでもシェア低下が顕著なのが、ドコモが運営するdTVだ。GEM Partnersが消費者調査の結果を基に18年の動画配信市場の規模を推計したところ、dTVのシェア率は17年の18.1％から13.7％に減少したという。この理由を、三上氏は次のように分析する。

「海外勢のコンテンツ力に勝てないという側面も、もちろんあります。しかし、問題はもっと構造的。そもそも、dTVはドコモのスマホを契約する際に強引に契約させられることが多いため、国内シェアトップを維持していました。しかし、最近は総務省からの指導もあり、そうした抱き合わせ営業が難しくなってきており、dTVに加入しないドコモユーザーが増えてきたことがシェア減少につながっているのでしょう」（同）