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たかぎこういち「“イケてる大先輩”が一刀両断」

ユニクロ運営のファストリ、H&M抜き世界2位に(利益ベース)…見えた“世界一”の背中

文=たかぎこういち/タカギ&アソシエイツ代表、東京モード学園講師
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ユニクロ原宿店

 コロナ禍が世界中の都市ロックダウンを招き、予想もしない未曽有の経営環境を生んだ。大幅減収となったアパレル大手3社の直近4半期の決算からその影響を検証する。

 各社ともEC売上は伸びたが、実店舗休業の大幅ダウンをカバーできずに営業損益は赤字となった。下期も経営環境は不透明であり、前期のカバーを期待できる要素は見当たらない。通期業績の落ち込みは避けられそうにない。

 大量生産・大量消費への批判、ネット発の新興アパレルとの競争激化のなかで、想定外のコロナ禍はアパレル業界が従来から抱える課題を一気に表面化させた。実店舗の役割、ECの進化など各社各様のウイズコロナ時代の対策を見てみる。

1.世界最大のアパレル企業インディテックス(ZARA)に見る未来像

 インディテックスは春物商品が立ち上ったばかりの3月中旬に、世界の店舗の約半数相当の3,785店舗(39カ国)が休業。売上の8割を占める欧米市場でのコロナ禍の影響は多大であった。そのために2020年2-4月期の売上高は4,031億円(昨年比44.3%減)、総利益は2,356億円(45.2%減)、営業損益は620億円の赤字となった。

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『アパレルは死んだのか』(たかぎこういち/総合法令出版)

 しかし売上高純利益率は前期約13%と超優良で、増収増益の前年度(19年度)にコロナ禍を見すえて340億円相当の在庫引当金を計上している。コロナ禍前より取り組んできた実店舗とECの在庫一元化の前倒しを進める。19年のEC販売比率14%を22年には25%以上に引き上げる計画である。

 2020年中には本社のあるスペインのアルテイショに東京ドームの1.4倍の広さを誇るオンラインスタジオが整備される予定。同時に無線自動識別(RFID)タグの全ブランドへの導入も進む。コロナ禍で、こうした取り組みのスピードが増した。6月には最大で全店舗の16%に当たる1,200店を21年までに閉鎖すると発表した。

 しかし、この閉鎖は非常に前向きな戦略に基づいている。実店舗のEC拠点化である。すでにスペイン北部の都市ビルバオでは18年5月に旗艦店をオープンさせ、周辺の小型店4店舗を統合した。売上高は4店舗合計を上回り、在庫も2割以上削減したスクラップ&ビルドである。小型店を中心に1,200店をクローズし、大型店450店舗を出展計画であり総売場面積は逆に増やしてゆく。

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