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鈴木純男「保険会社に流されない『コロナ下の保険選び』のツボ」

医療保険の「新型コロナ保障」は本当に必要なのか?太陽生命の新商品がヒットした理由

文=鈴木純男/金融ジャーナリスト
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「gettyimages」より

 2021年になりました。昨年末から再拡大し始めた新型コロナウイルス感染症の収束の時期は、いまだ見えません。12月の第2週には国内での1日の新規感染者数が初めて3000人を超えて、さらにその人数は拡大傾向にあります。

 こうした中、「もしかしたら自分も新型コロナに感染するかも」という不安から、生命保険の加入を検討する人が増えているようです。特に、入院した際に給付金が下りる「医療保険」のニーズが高まっており、昨年の緊急事態宣言が解除された5月以降、保険ショップの店頭などで、医療保険を比較検討する顧客の姿が多く見られました。

 コロナ下で対面販売に制限がかかった生命保険各社にとっても、コロナによる人々の危機意識の高まりや、将来の病気や万が一の死亡に対する不安は、保険需要が高まるという意味では“追い風”となった側面もありました。

 実際、コロナ下において、「コロナ保障」をキーワードとする医療保険の新商品が発売され、注目を集めています。しかし、コロナに罹患することに対する不安から、こうした医療保険に加入するのは得策なのでしょうか。

 もちろん加入するのは各自の判断ではありますが、最低限、以下のことを踏まえて賢い選択をすることが大切だと、個人的には考えています。

新型コロナ感染で医療費はどのくらいかかる?

 まず考えなくてはいけないことは、新型コロナに感染した場合の医療費はどのぐらいかかるか? ということです。新型コロナウイルス感染症を判定するPCR(polymerase chain reaction)検査は、医師が必要と判断した場合に、帰国者・接触者外来など、都道府県などが指定する医療機関などで実施されます。この場合の検査費用は公費で負担されるので、初診料などのわずかな自己負担分以外は、原則的に患者側の負担はありません。

 PCR検査の結果が陽性となり、医療機関での入院となった場合でも、入院患者の医療費は公費で負担されるので無料です。つまり、新型コロナに感染しても、医療費の心配はほとんどいらないということです。もちろん、入院している間は働けないので、個人事業主などの場合は収入減となるリスクは避けられません。ですが、医療費が無料であるため、他の疾病で入院した場合と比べても、家計への負担は小さいということは頭に入れておく必要はありそうです。

 次に、もし新型コロナに罹患して入院した場合に、民間の保険会社から給付金は下りるのか? ということですが、答えはイエスです。新型コロナは入院給付金の支払対象となる「疾病」に該当するため、たとえば医療保険に加入している人は入院給付金を受け取ることができます。入院給付金日額5000円の医療保険に加入している人が14日間入院した場合は、7万円の給付金を受け取れるというわけです。病院のベッドが満床で、ホテルなど臨時施設や自宅などで療養した場合も、入院給付金の支払対象としている生命保険会社がほとんどなので、この点でも安心です。

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