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たかぎこういち「“イケてる大先輩”が一刀両断」

平均年収300万円で“使い捨て”だったアパレル販売員、激変…一人で月数千万円売り上げも

文=たかぎこういち/タカギ&アソシエイツ代表、東京モード学園講師
平均年収300万円で“使い捨て”だったアパレル販売員、激変…一人で月数千万円売り上げもの画像1
「Getty images」より

 アパレル業界では2019年までは、労働人口の減少、若者の就業意識の変化などによる「恒常的な人材不足」が課題となっていた。しかし2020年のコロナ禍がもたらしたニューノーマルにより、アパレル業界の雇用状況は激変。上場アパレル企業を筆頭に業界で始まっていた不採算店舗の閉鎖を含む事業規模の最適化が進められた。

 2019年秋の消費増税、暖冬の消費減に加え、2020年春には予想外のコロナ禍で一気に従来の雇用環境に大変化が起きた。従来、百貨店卸を中心とするアパレルメーカーは、過去の成功体験から商品開発・製造に偏り、店舖での販売を軽視する傾向があった。組織的な販売戦略を軽視し、販売員個人の能力に依存し、誤解を恐れずにいえば“人員を使い捨ててきた”という歴史がある。本社勤務の社員は正社員中心の一方、販売現場は販売代行業者や1年単位の契約社員が中心であった。

 今回は、コロナ禍以降のアパレル業界の雇用環境を多角的に検証してみたい。

1.コロナ禍が激変させた売り手市場

 いくつかの視点で雇用状況を検証してみよう。最も比較しやすいのが新卒採用である。コロナ禍による店舗閉鎖、社内での早期希望退職者の募集と業界全体での就業者数減少が進むなか、新卒募集現状はどうであろうか。

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『アパレルは死んだのか』(たかぎこういち/総合法令出版)

 2020年4月、アパレル業界の大手就職サイトでは、説明会の参加募集が大幅に減少した。その後も採用凍結や採用中止も続出し、売り手市場が一気に買い手市場へと変化するかに見えた。政府発表でも、大学生の2020年10月1日時点での就職内定率は69.8%と前年同期比で7ポイント減。2008年のリーマンショックに次ぐ下落幅となった。服飾系学校では、大学同様、今年は苦戦気味である。デザイナーなどの技術職の求人が最も減少。今まで募集が多かった販売職も、調整弁となり減少している。

 そのなかでもEC、デジタル系を支える人材への求人は強い。アウトドア、スポーツアパレル、リユース企業の採用意欲は依然高い。服飾系学校が輩出する人材と業界が求める人材とのミスマッチも見られるのは、今後の教育カリキュラム改善への期待に応えるべき課題のひとつであろう。いかなる業界でも変革するのは、若い力である。意欲ある若者には、いつも門戸は開かれている。

 中途採用では、どのような変化がみられるだろうか。アパレル・ファッション業界に特化している人材紹介会社クリーデンスの求人データを見てみよう。コロナ禍がいったん落ち着き出した2020年10月頃からは、中途採用が動き始めた。ここでも、顕著な変化が見られる。「MD・バイヤー」「営業・店舗開発」「店長・販売」のカテゴリーでは明確な雇用形態の見直しが進んでいる。

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