ナイキ、有望な女子強化選手、無理な減量強制で選手生命絶たれる…オレゴンプロジェクトの闇の画像1
ナイキ「ダウンシフター 9」(サイト「Amazon」より)

 明日23日に開会式を迎える東京オリンピック(五輪)。新型コロナ禍にもかかわらず強行開催される背景には、莫大な資金や権力を握っているスポンサーや放送局、代理店といった存在があるはずだ。スポーツはアスリートだけでは成立しない。その理屈はわかるのだが、力を持ちすぎた企業がスポーツ界に暗部をつくり出してしまうケースは少なくない。

 思い出されるのは、2019年10月に起きたナイキ・オレゴンプロジェクトのスキャンダル。このプロジェクトは、2001年にナイキが組織したアメリカの中長距離選手を強化するための精鋭チーム。ナイキにより資金、トレーニング、マネジメント面で多大なバックアップを受けられるとあって、中長距離選手にとってはまさに憧れのチームで、日本の大迫傑がアジア人で初めて所属したことでも知られる。

 しかし、同プロジェクトのヘッドコーチ、アルベルト・サラザールが選手へのドーピングに関与していたとされて4年間のコーチ資格はく奪が決定。それに伴いプロジェクトの解散が発表された。そして、そのニュースに追い打ちをかけるかたちで、所属していたアメリカ女子長距離のホープ、メアリー・ケインもサラザールを告発。無理な減量を強いられ、月経が停止、エストロゲン不足で5度の骨折をして選手生命が絶たれるなど、女子選手への指導法への問題も浮き彫りとなった。

 陸上界に激震が走った事件。だが、誰もが知るスポーツブランド、ナイキによるプロジェクトのスキャンダルにしては、認知度はそれほど高くない。「ナイキがビジネス面で大きな影響力が持っていたりと、複合的な要素があって継続的なニュースにならなかった」と、その理由を話すのはスポーツライターの小林信也氏だ。

ナイキは広告戦略でメジャーになったブランド?

「来年行われる世界陸上は、ナイキ本社のあるオレゴン州。この問題が大事となれば大会への影響は深刻だ。ナイキはもちろん、大会スポンサー企業などにとっても、それは非常に都合が悪い。ナイキの上層部がこの問題について事前にどのくらい把握していたかはわからないが、サラザールとその周辺の人物の責任にして企業の指示や関与を否定する必要がナイキにはあったのでしょう」(小林氏)

 この後に、因果関係は不明ながらもナイキの当時CEOだったマーク・パーカー氏が退任しているが、ナイキは組織的にドーピングに関与していたことを否定。そして、この件に関して続報はほとんどなく、ナイキのブランドイメージは守られた。それどころか、厚底シューズが話題になり、「やっぱりナイキはすごい」という再認識が世間にもたらされた。

「そもそもスポーツブランドとしては他の人気ブランドより後発のナイキは、マイケル・ジョーダンとのスポンサー契約に代表される広告的戦略もあってここまで大きくなったブランド。だからイメージへの危機管理能力が高いのでしょう。近年、ナイキはCMに人種差別問題や社会問題をメッセージに込めることで話題を集めている。それ自体は支持も集めていますが、一方で社会的メッセージまで広告に使っている違和感も覚えますね」(同)

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