iPhoneの広告ブロック機能、グーグルに大ダメージ?高いiPhone依存が急所に
アップルが「iPhoneのアプリに配信される広告をブロックする」アプリのダウンロードを解禁した。モバイル広告をうっとうしいと思うiPhoneユーザーにとっては朗報だろう。何しろ、このアプリをダウンロードすれば、モバイル広告を一切シャットダウンできる。まさにアップルはユーザー指向が徹底している。
しかし、その一方で、これは競合に対する対抗策ともいえる。その競合とはグーグルのことだ。一体どういうことか。
グーグルにとっての脅威
ある調査によると、グーグルのモバイル広告の実に75%がiPhoneユーザー向けといわれている。ということは、仮にiPhoneユーザーの3分の1がこの「広告をシャットダウンするアプリ」をダウンロードして利用したとすると、単純計算で、グーグルはモバイル広告収入のおよそ4分の1を失うことになる。グーグルにとって、アップルのこの方針は大きな脅威だ。
グーグルにとって、iPhoneはモバイル広告のための重要な販売チャネルといえる。75%という依存度の高さがその重要性を示す何よりの証拠だ。ところが、このケースのように、その依存度の高さが逆に仇となる場合がある。ビジネスを行ううえで注意すべきは、実は競合だけではない。販売チャネルの動向にも十分な注意が必要だ。
販売チャネルが脅威となる
マーケティングの世界に「4P」という概念がある。そのひとつがPlaceだ。いわゆる販売チャネル・物流を指す用語だが、Placeという言葉ではいまひとつピンと来ない。それもそのはず、もともとはDistributionという用語が使われていた。このほうが、はるかにわかりやすい。それをPlaceに変えたのは、米マーケティング学者のエドモンド・ジェローム・マッカーシーだ。なぜDistributionをPlaceに変えたかといえば、それは語呂がよいからだろう。3P+Dというよりも、4Pといえば語呂がよく覚えやすい。さらにその後、現代マーケティングの大家といわれるフィリップ・コトラーが「6P」「7P」と発展した理論を発表する源ともなっている。
このように、ビジネスのフレームワークには、語呂の良さでつくられているものもあるので、実際に使うときには注意が必要だ。
話が脱線したが、販売チャネルというのは、本来であれば、自社製品やサービスを提供するいわば顧客でもある。その顧客が牙をむくことがある。アップルのケースはまさにそうした事例といえる。