かつてファンを魅了したパイオニアとオンキヨー、経営が危険水域に陥った理由

パイオニアのロゴ（「Amazon　HP」より）

　パイオニアが香港系ファンドの全額出資子会社となり、上場を廃止することが決まった。オーディオ不況といわれて久しいが、やはりあのパイオニアが香港系企業の手に渡り、非上場会社としてやり直さなければならなくなったということには感慨を禁じえない。

　すでにパイオニアは自社ではホームＡＶ機器は手がけていない。同じオーディオメーカーだったオンキヨーに売却しているからだ。パイオニアはホームＡＶを手放して香港系ファンドの傘下に入り資金を確保、今後は自動運転をにらんだ自動車市場に活路を求める方向である。一方、そのパイオニアからホームＡＶ事業を買収したオンキヨーも、やはり経営状態は厳しい。

　オーディオ機器メーカーが厳しい状況にあるのは、娯楽の裾野が広がったこともあるが、スマートフォン（スマホ）などで手軽に音楽が楽しめる時代になったことも大きい。今回はパイオニアの身売りを機に、パイオニアからホームＡＶ事業を買収したオンキヨーの現状とこの先について考察してみたい。

オンキヨーが取り組む経営たて直しへの道

「ＯＮＫＹＯ」ブランドのスピーカなどで知られる音響機器メーカー、オンキヨーは、実に２０１４年３月期から前１８年３月期まで５期連続で赤字が続いている。

　１８年３月期末時点では、自己資本比率は７．１％にとどまる。１４年３月期末時点の自己資本比率は２４．３％だったが、すでに１０％を割り込み危険水域である。額からみても１８年３月末の自己資本は２７億円、この年の最終赤字は３４億２,６００万円だったから、今期もこの赤字水準だと債務超過転落のリスクが出てくるということになる（期初予想では１０億円の黒字を確保する見通しとなっている）。

　しかし、この赤字が継続する５年間についてもオンキヨーは必死の取り組みを続けてきている。客観的にみれば、やれることはすべてやってきているという印象さえある。しかし、それでもまだ赤字が続いているところに市場環境の厳しさがある。

　オンキヨーの再建策を振り返ると、やはり２０１５年にパイオニアとホームＡＶ機器事業を統合したことが最も大きい。統合というかたちだが、実際にはパイオニアのホームＡＶ事業をオンキヨーが傘下に収めたといえ、パイオニアはホームＡＶを手放したかたちに近い。オンキヨーはシナジー効果を図るとともに、国内グループ２割に相当する人員削減も行っている。統合で余剰化する人員にもきちんと目配りしている。