効率よく有益な情報を得るには海外メディアの日本語版…ロイター・CNN・AFPがお勧め

「どうやって新型コロナウイルス（以下、新型コロナ）に関する情報をアップデイトしているのですか」

　最近、このような質問を受ける機会が増えた。筆者は連載などで毎月15報ほどの文章を書いており、医療ガバナンス研究所から発表する年間100報程度の英文論文に何らかの形で関わっている。臨床医のなかでは発信力はあるほうだと思う。新型コロナの流行以降、特に発信の機会が増えた。冒頭は、筆者の文章をフォローされている方からのご質問だ。

　筆者は臨床医であり研究者だ。発信する際には、エビデンスに基づいた具体的な議論を展開したい。そのためには、多くの情報を効率よく集めねばならない。本稿では、医師以外の一般のビジネスパーソンにも参考になりそうなノウハウをご紹介したい。

　情報収集で重視すべきは、海外からの情報に目を通すことだ。新型コロナのような科学の問題は容易にグローバルスタンダードが形成される。医学のグローバルスタンダードは英「ネイチャー」、米「サイエンス」、英「ランセット」、米「ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディスン」などの総合科学誌や医学誌での論文発表や議論を通じて形成される。

　臨床研究の場合、一つの画期的な研究が発表されて、それでコンセンサスが形成されることは少なく、追試が繰り返されて、やがて合意が形成される。このような合意は、前出の「ネイチャー」や「ランセット」の「総説」や「社説」という形で発表される。専門家は、このような記事に必ず目を通さねばならない。ただ、本稿では、このような専門誌からの情報収集は扱わない。また別の機会に論じたい。

世界で共通の評価を知る

　では、一般人が新型コロナの専門情報を効率よく入手するには、どうすればいいだろうか。お勧めは、海外メディアの日本語版だ。最近は自動翻訳が発達し、どんな言葉で書かれたニュースでも日本語で読むことができるが、やはり日本人向けに書かれたニュースは読みやすい。お勧めは、英「ロイター」、米「CNN」、仏「AFP」だ。

「ロイター」と「AFP」は、米「AP通信」や「UPI通信」と並ぶ世界的通信社だ。「AP通信」や「UPI通信」には日本語サイトはないが、「ロイター」と「AFP」は日本語サイトがあり、スマホ用のアプリまで開発されている。「CNN」は、1980年にテッド・ターナーによって設立された世界初の24時間放送のニュース専門チャンネルだ。世界中のニュースをリアルタイムで報じている。このようなニュースをフォローすると、日本のメディアからは知ることができない情報や雰囲気を知ることができる。

　例えば、2月22日に「ロイター」は「シノファームのワクチン、4300万回以上使用＝中国国営メディア」「香港行政長官がシノバックのワクチン接種、市民の不安解消へ」という記事を掲載している。この2つの記事を読めば、中国は急速な勢いで国産ワクチンの接種を進めているが、国民はその品質に不安を覚えていることがわかる。

　中国人の自国のワクチンに対する評価は合理的だ。2月9日、ブラジルとトルコで実施されたシノバックの不活化ワクチン「コロナバック」の第三相臨床試験の結果が公表されたが、有効性は51％だった。入院・重症・死亡は100％予防したものの、ファイザーやモデルナなどの欧米企業のワクチンと比べると見劣りがした。

　このような評価は世界で共通だ。2月23日には「AFP」が「比、中国製ワクチン承認、有効性の低さから医療従事者と高齢者には非推奨」という記事が掲載されており、一連のニュースとも一致する。

　ただ、中国の医学の進歩は急速だ。日本が開発できていない新型コロナワクチンを、独自に作り上げてしまった。現在も研究を進めており、2月3日にはシノバック社製の不活化ワクチンの高齢者を対象とした第1，2相臨床試験の結果が英「ランセット感染症版」に報告されているし、2月1日には中国クローバー社が米ダイナバックスのアジュバントを用いて、同社の蛋白ワクチンの第2，3相臨床試験を開始すると発表した。そして、2月23日には2億3000万ドルを調達したことを「フィアース・バイオテック」などが報じている。

　残念なことだが、中国ワクチンに対するこのような評価は日本のメディアをフォローしているだけではわからない。中国について知りたければ、海外メディアに目を通さなければならない。

「ロイター」のホームページの検索欄で「中国」と「ワクチン」という単語を用いて検索すると、本稿を執筆している3月3日現在、過去1カ月間で164の記事がヒットする。一方、新聞データベース「日経テレコン」を用いて同様の検索をしてヒットするのは朝日新聞30報、読売新聞47報にすぎない。記事内容も「中国、偽ワクチン次々　海外に送った例も確認　新型コロナ」（朝日新聞2月16日）、「中国、ワクチン無償援助　53か国・地域　途上国と関係強化」（読売新聞2月10日）のようなワクチン自体の評価よりも国際政治の視点から論じたものが多い。

「現場での活動」と「海外メディアのフォロー」のかけ算

　生産性を高めるためには、日本メディアだけでなく、海外メディアをフォローしなければならない。臨床論文の発表を例にノウハウをご紹介したい。

　2月22日、「ロイター」は、「テキサス州を襲った寒波被害、バイデン大統領が大規模災害を宣言」という記事を掲載した。自然災害は世界が関心を寄せるテーマだ。「テキサス州」と「寒波」という単語で検索すると、過去1カ月間に「ロイター」は71報、「CNN」は26報の記事がヒットする。ちなみに、同じ単語で「日経テレコン」を検索してヒットするのは朝日新聞2報、読売新聞3報だ。

　実は、この時期に日本でも自然災害が起こった。2月13日の福島県沖での大地震だ。「ロイター」は、過去1カ月以内に「福島」と「地震」という単語を含む記事を日本語版で83報、英語の国際版でも22報配信している。

　このようなニュースから、我々はどう仕事を発展させればいいだろう。有効なのは「かけ算」だ。最近なら、自然災害とコロナ対策だ。つまり、コロナ対策は自然災害で、どのような影響を受けるかは、興味深いテーマとなる。

　福島県いわき市に澤野豊明氏という外科医がいる。彼が勤務する常磐病院は、地域の中核病院で、コロナ患者も診療する。彼らは2月13日に震災を経験した。詳細は省くが、澤野医師たちは、今回の地震での浜通りの住民避難の問題点を「新型コロナウイルス流行下での自然災害時の住民避難」という論文にまとめて、2月22日に英オックスフォード・アカデミックが出版する「QJM」誌に投稿した。この論文は、無修正で、即日受理された。そして、2月27日にはオンライン版で公開された。

　論文投稿からオンライン版での掲載までは、普通、数週間はかかる。「QJM」編集部は、その主たる読者である欧州の臨床医がコロナ流行下の災害対策に強い関心を抱いており、一刻も早く情報を提供しなければならないと考えたことがわかる。

　この論文は、澤野医師のアイデアがすべてだ。なぜ、彼がこのようなアイデアを思いついたのか。それは、澤野医師が日常診療の傍ら、福島県立医科大学博士課程に在籍し、坪倉正治教授の指導のもと、日常的に海外メディアの情報を浴びていることが大きい。坪倉教授は、2011～2015年まで東京大学医科学研究所の大学院に在籍し、私が指導した。そして、今回、ご紹介した情報収集法を学んだ。坪倉教授は、東日本大震災以降10年間を、福島で診療、研究し、その成果を約160報の英文論文として発表している。いまや原発事故対策の世界の第一人者であり、米「サイエンス」は3月5日号に5ページにわたる記事を掲載し、その活動を大きく紹介した。

　坪倉教授の元指導教員として、私も米「サイエンス」編集部の取材を受けたが、編集部は「10年間も被災地で活動を続け、大量の論文を発表した若手研究者は、過去に見たことがない。新しい研究者のスタイルを作り出した」と筆者に語った。

　坪倉教授が現場で働きながら、多くの研究成果を発表できたのは、海外からの情報を上手く活用できたからだ。ITが発達した昨今、やる気とノウハウさえあれば、このような作業はどこでもできる。アイデアが沸くのは現場だ。この結果、坪倉教授のような働き方が可能となった。是非、現場で活動しながら、海外メディアをフォローし、「かけ算」する癖をつけてほしい。

（文＝上昌広／特定非営利活動法人・医療ガバナンス研究所理事長）